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組織→個人へ「働き方」が変わる 「未曽有の危機」を生き抜くための条件とは?

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NIKKEI STYLE

《連載》フロンティアの旗手たち 東京大学大学院准教授 高木聡一郎氏(下)

次代を担う「旗手」は何を感じ、何を考えているのか――。日本経済新聞社が運営する投稿プラットフォーム「COMEMO」から、「キーオピニオンリーダー」が執筆したビジネスパーソンにも役立つ記事を紹介します。東京大学大学院情報学環准教授で国際大学GLOCOM主幹研究員でもある高木聡一郎さんに、デジタルトランスフォーメーション(DX)でこれからの働き方と雇用がどのように変わるのかを語ってもらいます。

■コロナの影響で働き方の「個人化」はどうなるのか?

前回、DXの本質を理解する鍵として「デフレーミング」という概念を紹介しました。デフレーミングには3つの要素があり、そのうちの1つが「個人化」です。 デジタル技術によって取引コストがあらゆる場面で削減された結果、階層型組織という枠組みから個人が徐々に独立性・自律性を増し、フリーランスや個人事業主など、個人が自律的に働く形態が存在感を増しています。また、雇用労働者であっても、兼業・副業といった形で自らの関心や能力を生かす場面も増えてきました。 このような中で発生した新型コロナウイルスの問題は、フリーランスや個人事業主に大きな影響を与えています。クラウドソーシング大手、クラウドワークスの調査では、フリーランスの65%が「収入が減少した」と回答しており、30%の人が「月額5万円以上の減少」を経験しています。 もちろん、雇用労働者であっても、今後倒産や解雇といった場面が増えてくる可能性はあります。しかしフリーランスと比べれば、収入への影響は多少のタイムラグを置いてからとなるでしょう。なぜなら、雇用契約が経済の変動に対するクッションとしての役割を果たしているからです。 コロナのような問題が顕在化した以上、今後数十年にわたって「不確実性」は経済における重要な視点になると予想されます。では、フリーランスや個人事業主、起業家の増加といった形で見られた「個人化」の流れは、今後どう動いていくのでしょうか。そして、働き方や企業の雇用はどのように変わっていくのでしょうか。

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