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退職を余儀なくされる当事者、対応に悩む現場…日本社会は「発達障害グレーゾーン」の理解促進を

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ABEMA TIMES

 自閉スペクトラム症(ASD)、注意欠如・多動症(ADHD)、学習症(LD)など、「発達障害」の傾向があるものの、「発達障害」とは診断されない、いわゆる「グレーゾーン」とカテゴライズされてしまう人たちがいる。 【映像】発達障害の“グレーゾーン“当事者の苦悩  自身も発達障害の特性があるというハタイクリニック院長の西脇俊二医師(精神科)は「ASD、ADHDなどには診断基準があるので、そこに当てはまらなければ“該当しませんよ”ということになる。正式な診断名ではないものの、それによってかなりの人たちが“グレーゾーン”として診断から抜け落ちてしまうことになる」と説明する。

 当事者たちを取材してきたフリーライターの姫野桂氏は「“発達障害”という診断が下されないことで、自分の怠慢、努力不足なんじゃないかと悩んでしまう人も多いようだ。グレーゾーンというものがあるというのを知らない人も多く、相談しづらかったり、理解してもらえなかったりすることもある」と指摘する。  こうしたことから、職場でも“仕事が出来ない人”というレッテルを貼られたまま、退職を余儀なくされるケースもあるという。

■「サポートがないので不安」

 「前々から気になっていることがあり、心療内科に行った。発達障害のうち、ADHDとASDの“傾向がある“と言われた。いわゆる“グレーゾーン“と言われるものかなと思っている」。  幼い頃から“自分はどこか人と違う”と感じることがあったという、がりさん(23、仮名)。「太っている子に“太ってるね~”とか、思ったことをそのまま言ってしまったためにトラブルになることがあった。ちょっと目に入ったものが気になってしまって、それをどうにかしないと、次に進めないということもあった」。  4月からは新社会人として働き始めたが、電話営業でのコミュニケーションの難しさからクレームに繋がることも多く、わずか3カ月で退職を余儀なくされた。そこで心療内科を受診した結果が、発達障害のうち、対人関係が苦手で強いこだわりがある「自閉スペクトラム症(ASD)」と、注意力が散漫で、好きなこと以外は集中力がないなどの「注意欠如・多動症(ADHD)」の“傾向がある”ということだったのだ。「発達障害だと診断されれば様々なサポートもあると思うが、グレーゾーンには特に何もない。また問題が生じた時にどうすれば、という不安がある」。

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