ツムラ社に勤務する横浜GRITSのフォワード松渕雄太（写真提供＝横浜GRITS）

政府主導の「働き方改革」推奨を受け、副業、パラレルワーク、パラレルキャリアを一つの解とする企業が増え始めている昨今。働きながら、スポーツ活動を行う。そのスタイルも徐々に多様化してきている。そんな中、アイスホッケー界において“デュアルキャリア”を前面に押し出すチームがある。「競技活動と仕事の両立」を実現し、スポーツ選手を夢見る子どもたちのロールモデルになることを目指す横浜GRITSだ。今回はチーム、選手、そして選手が働く企業の3者からじっくり話を伺い、デュアルキャリアアスリートを取り巻く関係者の本音に迫った。そこから見えてきたのは「1つの組織に頼り過ぎない」新しい生き方の提案だった。 （文＝平野貴也、写真提供＝横浜GRITS）

スポーツ界にも訪れた「働き方改革」の新しい時代

スポーツ界も働き方改革の時代だ。厚生労働省が2019年に打ち出した「働き方改革」は、少子高齢化による生産力の減少や、労働者の生活環境の変化によるニーズの多様化に対応し、個々の事情に応じた働き方を選択できる社会の実現を意味するものだ。チームやアスリートの環境も、時代の流れによって変わってきている。トッププロなど知名度の高い選手を中心にYouTubeチャンネル運営のような個人事業を行う例が増えている。一方、近年の不況により、多くのトップアマチュア選手の活動環境となっている実業団は、減少している。また、現役のうちはサポートを受けられるが、引退後は不安という状況も多い。一般社会でも終身雇用の時代が終わり、副業や兼業など、一つの組織に頼り切りにならない時代になっている。 実業団が次々とクラブ化しているアイスホッケー界では、2019年に発足した横浜GRITSが、競技活動と仕事の両立を意味する「デュアルキャリア」を前面に押し出している。選手だけでなく、フロントスタッフも個別の仕事と両立している。 もともと、公務員が平日の仕事後や土・日でスポーツに関わるというような両立スタイルは多く見られてきた。ただ、完全にビジネス活動に軸を置くとなれば、競技活動の時間は少なくなり、逆にスポーツ活動に軸を置けば、できる仕事の範囲は狭くなる。バランスが重要だ。プロのアジアリーグに参加する規模のチームでも、両立を維持しながら強化できるかどうかが注目されている。特に団体競技の場合は、チーム側が、個別に働く選手たちをまとめていかなければならない。カギとなるのは、選手、チーム、選手の雇用先という3者の関係だ。 チームが存続可能で、選手が現役生活を全うすることができ、雇用企業のビジネス活動に支障をきたさない。現状では、この3つの条件さえ満たせれば、デュアルキャリアによる運営が成立しているといえる。しかし、プロあるいはトップアマチュアレベルで、デュアルキャリアを採用した上で強化を目指すとなると、選手、チーム、企業の3者の関係性を理解し、その上でより良い関係を構築しなければならない。近未来のアスリートのデュアルキャリア環境をより良いものにするためには、何が必要だろうか。今回は、横浜GRITSの協力の下、選手、チーム、企業の3者の視点からプロチームのデュアルキャリアの現状を見つめ、新時代のアスリートの働き方改革、デュアルキャリアアスリート像を探る。