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コロナで増える「今の会社に残りたい」若者たちが知るべきこと

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BUSINESS INSIDER JAPAN

「日本の若者は、世界と比較すると、デジタルテクノロジーへの理解度や危機意識が低い」。 【全画像をみる】コロナで増える「今の会社に残りたい」若者たちが知るべきこと 「コロナショックで企業を頼ろうとする若者が増えている一方で、企業は教育費を削減方向に向かっている」──。 デロイト トーマツ グループが毎年実施している、「ミレニアル年次調査」の2020年版では、日本の若者たちを取り巻く厳しい現状が浮き彫りになった。 日本と世界の若者世代を比較することで、見えてくる日本の課題は何か? 調査を行ったデロイト トーマツ コンサルティングで人材のコンサルティングを担当する2人に聞いた。   調査はデロイト グローバルが実施。世界のミレニアル世代(1983年~1994年生まれ、おおよそ現在の26~37歳)とZ世代(同1995年~2003年生まれ、おおよそ現在の17~25歳)を対象に、2019年11月~2020年5月にかけて行った。 また新型コロナウイルスによる意識変化を図る追加調査も2020年4月~5月に行い、2つの調査を合わせて、43か国の2万7528人(日本国内では1600人)が回答した。

テクノロジーへの関心低い

「デジタルに関する意識やスキルの保有について、日本の若者は世界よりも非常に遅れています。危機意識が足りていないのは、構造的にかなりまずいと感じています」 デロイト トーマツ コンサルティングの澤田修一シニアマネジャーはそう指摘する。 「ミレニアル年次調査」では、IoTやAI、ロボティクスといったテクノロジーが実現する「第4次産業改革」について、世界の若者に質問した。 「第4次産業改革はあなたの現在の仕事にどのような影響を与えると思いますか?」という問いについて、「自分の仕事を増強する」と回答したZ世代は、グローバルでは41%だったが、日本ではたった16%。 日本のミレニアル世代も同じ傾向で、自分の仕事とテクノロジーを結びつけて考える意識が、グローバルと比べ低いという。 「AIやIoTが進化していく社会で、文系の学部であってもプログラミングなど、ある程度の理系的な素養は必要になっています。 ミレニアル世代はデジタルネイティブと言われ、スマホは身近な存在ですが、今の社会で生きていく上で、テクノロジーがどう影響しているのか、イメージできていないという課題があります」(澤田氏)

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