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新型コロナでテレワーク導入? 注意すべき三つのこと 会社の生産性向上も 中小企業にもできる働き方見直し

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47NEWS

 新型コロナウイルスの感染拡大防止策としてテレワークが注目されている。政府が産業界に要請し、花王やJT、KDDI、アサヒグループホールディングス、資生堂といった企業が大規模実施を発表した。学校の臨時休校が始まったことで、その必要性は全国的に高まった。ただノウハウ不足の中小企業にはとまどう声が少なくない。テレワークに先駆的に取り組むIT企業アステリアの広報室長で、中小・ベンチャーの約30社とともにつくった推進組織「TDMテレワーク実行委員会」の委員長を務める長沼史宏氏は、テレワークが従来型の働き方を見直し、社員や会社の生産性を向上させるきっかけになると期待する。長沼氏に寄稿してもらった。  ▽急増するテレワーク導入の相談  昨年までは働き方改革関連法の施行、さらには東京五輪・パラリンピックに向けて緩やかにテレワークを導入していこうという企業が大多数だった。しかし、新型コロナウイルスの感染防止策として、年明け以降は半ば強引に実施する企業が目立っている。

 筆者が関わる「TDMテレワーク実行委員会」は、「TDM(Transportation Demand Management=交通需要調整)」という名前の通り、都心の交通混雑緩和を目指した取り組みだ。だが最近は新型コロナ対策のために新たにテレワークを導入しようとする企業からの相談が急増している。そうした企業の担当者を集めたテレワーク体験会や外部セミナーでの講演を行い、初めて導入する企業へのサポート活動を強化している。  テレワークは本来であれば、企業内検証や特定部門での実証実験を繰り返しながら徐々に導入していくことが望ましい。しかし現在のこの状況下では、ウイルス感染リスクを軽減する上で、そのようなプロセスがなくても仕方がないことと理解している。ただ突貫であっても、ちょっとしたコツを踏まえて進めていくと、現場の混乱を抑止できるので、相談者には次のようなアドバイスをしている。  ▽ビジネスチャットの導入を

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