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「“毒イチゴ農家”ってネットに書かれたことも…」“イチエフ”の町・大熊で生きることを決めた人たち

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ABEMA TIMES

 「3月12日を始める。あの日の続きを始める」。震災で大きな被害を受けた福島県大熊町。事故が起きた東京電力福島第一原子力発電所、通称「イチエフ」を抱える町だ。あの日から9年が過ぎても、ほとんどの町民が戻っていない中、再びこの町で生きようとする人たちがいる。 【動画】311を忘れない イチエフの町で起きる

■「地元出身者が頑張らなきゃならないなと」

 福島県の沿岸部のほぼ中央に位置する大熊町。福島第一原発の原子炉6基のうち1号機から4号機が立地していたため、原発事故により、約1万1500人の町民はふるさとを追われ、全国に散り散りに避難することを余儀なくされた。役場の機能や学校なども約100km離れた会津若松市に移され、長い避難生活が始まった。さらに町は放射線量に応じて、避難指示解除準備区域(中屋敷地区)、居住制限区域(大川原地区)、そして帰還困難区域の3つの避難区域に分けられた。  その後、国や町は線量が高い帰還困難区域を除いた2つの区域を優先して避難指示を解除することを決め、放射線量を下げる除染を実施。去年4月、2つの地区に出されていた避難指示が解除され、町は居住制限区域だった大川原地区に新たな役場を設け、翌月からは業務を再開した。

 再出発した町が復興の大きな柱として掲げたのが、農業の再生だ。盛んだったキウイやナシの栽培は全町避難によって途絶えてしまった。そこで新たな名産に町が選んだのがイチゴだった。ネクサスファームおおくまの吉田淳社長(現大熊町長)は「イチゴですと、消費者の皆さんに1年中喜んで食べていただける。また、ハウスで1年中作ることもできますので最適じゃないかと判断しました」と説明する。  従業員のほぼ全員が、イチゴ栽培は初めての経験だ。そこでノウハウがなくても安定した栽培ができるよう、温度、湿度、水、肥料など、環境の管理はすべてコンピューターが担っている。町が出資した総事業費はおよそ20億円。再生の大きなカギを握る、一大事業だ。

 「子どもたちが喜んで手に取っていただけるものを作れればいいなと思いますね」と、イチゴ苗を前に話すのが、同社で働く横川圭介さん(33)だ。実家は代々続くコメ農家。原発事故がなければ、10代目として農業を継ぐ予定だった。「当時は家業を煩わしく感じていたんですよね、だから何て言うか、重荷から解放されたみたいな気分だったんですけど、やっぱり重荷がなきゃないで、寂しくなっちゃうんですよね」。  横川家の田んぼは、そのほとんどを復興事業のために企業などに貸しているため、コメ作りの再開は諦めた。ならばイチゴにかけてみようと、もともと住んでいた場所に新しい家を建て、再び町に住むことを決め、ネクサスファームおおくまに就職を決めた。「大川原でもう一度農業が復活するということで、だったら成功するしないにかかわらず、地元出身者が頑張らなきゃならないなと」。

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