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被爆体験の継承、若者たちに知ってほしいこと 被団協の田中熙巳さん「今の平和、当たり前じゃないと気付いて」

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 戦後75年がたち、被爆者から直接体験を聞ける機会も減る中、全国で継承活動に取り組む若者たちがいる。共同通信がその若者たち100人にアンケートした結果、半数超が「継承は可能」だと答えた。被爆の実相を伝え、核廃絶を訴え続けてきた被爆者は、惨禍を受け継ぐ若者たちをどう見るか。9月26日は国連が定めた「核兵器の全面的廃絶のための国際デー」。2017年に国連で採択された核兵器禁止条約の発効に必要な批准国・地域も残り5に迫り、期待も高まっている。日本原水爆被害者団体協議会(被団協)代表委員の田中熙巳さん(88)に話を聞いた。(共同通信=小川美沙)  ―アンケートでは、計57%の若者が、被爆者がいない世になっても継承は可能と答え、核廃絶の実現を可能だとした人も計56%に上った。結果をどう感じたか。  全国各地で若者が継承活動をリードしていることは心強い。「継承は可能」だと答えた人々は、これまでに何らかの機会に被爆者から直接話を聞き、行動を起こす必要性を切実に感じた人が多いのかもしれない。

 「核廃絶は可能」と答えた若者も5割を超えたことは評価している。私が同じ質問をされたら、正直なところ、言葉に詰まってしまうかもしれない。戦後75年がたっても、いまだ世界中には核弾頭が1万3千発以上もあると推計され、唯一の被爆国である日本が核兵器禁止条約に批准しておらず、核廃絶への道のりの険しさを痛感してきたからだ。  ―田中さんが関わる活動でも、若者が活躍している。  私を含め、被爆者らの呼び掛けで、核兵器廃絶を世界中に訴えるため16年に始めた「ヒバクシャ国際署名」では、キャンペーンリーダーとして長崎市出身の林田光弘さん(28)らが運動を引っ張った。3月末までに約1184万筆が集まり、これを大きく上回る署名を10月に国連に提出する予定だ。ほかにも、デジタル技術で被爆証言をアーカイブ化するなど、新たな手法を用いて「核廃絶」という共通の課題に向かって活動する若者が多数いることには、希望を感じている。

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