(写真：朝鮮日報日本語版) ▲8月26日午後、釜山市海雲台区のBEXCOで開かれた万国地質学会議の開会式。当初、日本の研究者がおよそ500人参加すると予想されていたが、実際には90人ほどが出席するにとどまった。／聯合ニュース

　日本の研究者らが東海の表記を問題視し、釜山で開かれた「2024万国地質学会議（IGC 2024）」への参加がかなり低調だったことが確認された。日本側は、東海を日本海とだけ表記してほしいと要求したが、要求が通らないことから、事実上行事をボイコットした。 【写真】韓国の市民団体代表「日本列島の隙間から汚染水が東海を直撃」

　3日に科学技術界が明らかにしたところによると、8月末に釜山のBEXCOで開かれたIGC 2024に出席した日本の研究者は90人の水準にとどまった。日本の学者らは、他国で開かれる行事には毎年およそ500人が出席していた。今回は隣の韓国での開催にもかかわらず、出席者が大幅に減ったのだ。 　万国地質学会議は、地質学分野の代表的な国際学術大会だ。オリンピックと同じく4年ごとに開かれ、「地質オリンピック」と呼ばれる。釜山で開かれた今年の行事には、121カ国の地質学研究者およそ7000人が参加した。 　日本の学者らの大規模な不参加は、東海を日本海と表記することを巡って起きた対立のせいだった。IGC 2024組織委員会の委員長を務めた鄭大教（チョン・デギョ）江原大学教授は「行事を準備している間、1年以上にわたって日本の学界と東海表記問題を巡って交渉したが、最終的に決裂した」とし「政治的な対立が学界で表出した事例」と語った。 　韓国は、2016年に南アフリカ共和国のケープタウンで開かれた国際地質科学連合（IUGS）委員会で、ドイツ・ロシア・トルコとの競争の末に24年のIGC誘致に成功した。20年の行事開催国がインドに決まっていただけに、韓国は地域配分において不利な立場だったが、韓中日の地質資源研究機関国際会議である「韓中日ジオサミット」、アジア地域の地球科学国際機構である「東・東南アジア地球科学計画調整委員会（CCOP）」のような協力モデルがあったことが大きな力になった。 　行事の誘致では日本が韓国を支援したが、開催準備の過程で、公式資料や発表セッションの名称として東海をどのように表記するかを巡っては対立が起きた。韓国の地質学界で構成されたIGC 2024準備委員会は、公式表記として東海（East Sea）を使用する案を推進したが、日本の学界は日本海（Japan Sea）と表記することを要求してきたのだ。