コロナ禍で日常生活に変化が起きた中で、外食店・居酒屋などの営業時間短縮や営業自粛など食品業界も大きな打撃を受けている。一方で、巣ごもり消費という意味で、家庭内消費への訴求が活発になる一面もあり、食品バイヤーにとっても業務視点や意識を変える必要性が出てきた。バイヤーたちの活動において、どのような変化が起こったのか。日本食糧新聞社発行メルマガ会員約10万人のうち食品系バイヤー236人を対象にアンケート調査を行った。

「商品探しが困難」が1位

アンケート対象：日本食糧新聞社発行メルマガ会員のうち食品系バイヤー236人/調査期間：2020年12月18～25日

コロナ禍でご自身の業務にどのような変化がありましたか（複数回答）外出自粛やテレワークなどが始まり、従来のように仕入れ先、顧客への訪問や、販促活動などが難しくなったと感じているバイヤーが多くいることが読み取れる。「オンライン商談会が増えた」というように、他業界でも同様に起こった業務の変化が見られた。 その弊害としてだろうか、実際に顔をあわせての商談が減り、価格交渉や施策への対応が困難になっていることも浮き彫りとなった。また実際に足で歩いて、モノを見に行くというスタイルができなくなり、バイヤーならではのアンテナを張り巡らすといった活動も自粛となったのは痛手のようだ。 また、もともと食品業界のキーワードの1つでもあった健康訴求に関しては、コロナで拍車が掛かったと思われる回答が見られた。半面、次なるトレンドが見えにくくなったり、魅力的な新製品が減ったと感じるバイヤーが多かった。

情報収集先は依然「展示会・商談会」が1位

写真：日本食糧新聞社

取引したい商品情報は、どのようなところから入手していますか（複数回答）コロナ禍での情報収集先は、依然として展示会・商談会が多かった点にも注目したい。昨年はリアルでのさまざまなイベントや展示会・商談会などが中止になったが、その代替としてオンラインで開催したケースもあり、そこでの情報収集ができたもよう。 また、メーカーから発信するニュースリリースや、専門紙をはじめとする媒体を読むというのは（おそらくオンライン版と考えられる）、テレワークでの時間が増えたことによる影響だろうか。さらに得票数としては少ないが、SNS、コミュニティーなどで情報収集しているという声があった。コロナ禍が長引けば、これらネット上の情報源やSNSツールの活用はより一層活発になると予想される。