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米株式市場を押し上げたオプション取引、「雪崩」起こす危険性

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Bloomberg

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今年1月時点で、多くのチャットルームの住人らは、オプションディーラーを囲い込むことで株式ポートフォリオのリターンを押し上げることができると考えついた。

目新しくはなく、リスクフリーからほど遠いが、オンライン掲示板レディットのフォーラム「r / wallstreetbets」で称賛されたこの戦略は、少なくともかなりシンプルだ。保有株のコールオプション(買う権利)に資金を投じ、売り手がヘッジとして同一の株式を買わざるを得なくなるようにするのが狙いで、その後に続くフィードバックループが全てを押し上げるという論理だ。

偶然か意図的かは分からないが、このような状況が米国のハイテク株で大規模に起き、激しいラリーに拍車を掛けていたと見受けられ、先週の下落を悪化させる可能性もある。大勢の個人投資家がオプション市場に殺到しており、最近ではソフトバンクグループが大型ハイテク株のオプションを大量購入したと伝えられた。

英紙フィナンシャル・タイムズ(FT)は6日、ソフトバンクGがここ数カ月に約300億ドル(約3兆1870億円)相当の株式に関連したオプションに投資し、約40億ドルの含み益を得ていると報じた。孫正義社長の指示でこうしたポジションを取ったという。同社の広報担当に取材を試みたが返答は得られていない。

BTIGの株式・デリバティブ担当チーフストラテジスト、ジュリアン・エマニュエル氏はオプション投資が株式相場のボラティリティ-を高めているとみており、「極めて速いスピードで押し上げられ大きくなった雪だるまがここにきて、雪崩を起こす危険性がある」と指摘する。

ソフトバンクGの大胆な動きは新聞の見出しを飾ったが、複数のアナリストによると、その影響力は市場の残りの部分に比べると比較的小さいという。より大きな影響力を持つのは小口投資家で、1カ月でコールに400億ドルを支払ったことがサンダイアル・キャピタルのジェイソン・ゲッフェルト氏が集計したオプション・クリアリング・コープのデータに示されている。

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