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津波減災は「3人寄れば文殊の知恵」 : GPS衛星で宇宙から初動をキャッチ

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nippon.com

鴨川 仁

初めて訪問する場所に行く時、スマホのGPS機能を使っている人が多いのではないだろうか。人工衛星が発する電波を受信して現在地を特定する仕組みで、実は、私たちの上空にはたくさんのGPS衛星が航行しているという。そのGPS衛星を活用して、宇宙から津波の初期の状態を特定し、津波予測に活用しようという研究を紹介する。既に存在するインフラを防災に役立てる発想に注目!

激減した台風の人的被害

2011年3月11日の東日本大震災から9年が経過した。科学技術大国である日本で、2万人近い犠牲者を出したこと、そのほとんどが津波によるものであったという事実は、科学者として悔やんでも悔やみきれない。 日本は、長年、台風に苦しめられてきた。戦後最大の被害をもたらした1959年の伊勢湾台風では5000人以上が犠牲となるなど、かつては、数千人規模の人的被害が出ることもあった。 しかし、富士山レーダーや気象衛星ひまわりの登場で、台風の進路予想は革新的に進化し、事前の避難や備えをすることで人的被害は大幅に減らすことができるようになった。記憶に新しいところでは、2019年に東日本を直撃した台風19号は100人近い犠牲者を出したが、レーダーや気象衛星導入前であれば、何十倍もの被害になっていただろう。

チリ地震の教訓

日本に襲来する台風の数や、浸水被害自体は1950年代から大きく変化していないことから考えると、予測技術の向上は、人命を守ることに貢献していると言える。同じように、津波予測の精度を高めることができれば、今後の津波による人的被害を減らすことができるのではないだろうか。 1960年、地震観測史上世界最大のマグニチュード(M)9.5の地震がチリで発生した。その津波は、ほぼ1日で太平洋を横断し、日本に到達した。実は、地震発生直後に、ハワイから津波情報がもたらされていたが、気象庁が津波予報を発出したのは、実際に津波が沿岸部を襲った後だった。震源から遠く離れた日本で24時間という十分なリードタイムがあったにもかかわらず、142人もの犠牲者を出したことから、正しい予報を出すことの重要さが分かる。 この出来事以降、遠地津波の予測精度向上のためにハワイにある米国の太平洋津波警報センターなどとの国際連携を強化して、津波情報の共有が図られるようになった。しかし、東日本大震災のような、日本近海を震源とし、沿岸に到達するまでの時間が比較的短い津波の被害をいかに軽減するかは、現在も残る課題である。

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