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コロナ後の旅行では飛行機は使わない? EUで注目を浴びる「超高速鉄道構想」

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ロックダウン解除が広がる欧州では、「ニューノーマル」の元、日常が戻りつつある。産業界ではコロナ前の姿を取り戻しつつある業界がある一方で、“仕切り直し”を迫られている業界もある。その筆頭に挙げられるのが観光業だろう。 コロナ以前、ヨーロッパの観光地はオーバーツーリズムに悩まされていた。観光客の爆発的増加に加え、自然環境への負荷も懸念されていた。例えば航空。2000年代から格安航空会社(LCC)の成長は著しく、最大市場の欧州では2019年、LCCが総座席数の約33%を占有、欧州最大のグループであるライアンエアーはその年の利用客が約1億5000万人にのぼった(「Statista」より)。 気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、2050年には航空の二酸化炭素排出量は2016年比較で2~5倍に達すると予測。すべての二酸化炭素排出量の2~3%を占めるといわれる航空機利用は「飛び恥(Flying shame)」という不名誉な呼び名で飛行禁止運動さえ起こっていた。決定的な打開策も見つからないまま、航空機がせっせと各地に観光客を運び、観光地の住人は騒音やゴミに悩まされ、便数は増え続け……。そして、突然はじけた。

パンデミックは観光業の景色を一変させた。その景色は、損失300~500億USドル(世界観光機関調べ)の大打撃を食らいながらも、街に静けさを、青空に澄んだ空気を取り戻した。外出もままならない日々は、人々の価値観にさえ影響を与えた。効率、短縮、便利から少し距離を置いて、ゆっくり過ごすのも案外悪くない――。 スイスの金融機関UBSが中国とヨーロッパ4カ国の成人1000人にアンケートをしたところ、大半の人が飛行機から鉄道にスイッチする主な理由に運賃を挙げ、運賃が下がるなら列車で6時間くらい過ごすのは構わないと答えた。ビジネストラベラーに至っては列車なら2~3時間「ワークトリップ」ができてよいと回答した。

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