「教育費の確保」だけで大丈夫!?「夫婦の老後資金」毎月みんないくら貯金してる?
いわゆる「子育て世代」と呼ばれる30代、40代の方々の多くは、貯金といえばお子さんの教育資金を思い描くのではないでしょうか。最近は進学率の上昇も影響し、多くの方が大学までの教育費を工面するため努力をしているようです。 しかし、お子さんたちを立派に育て上げた後の自分たちを具体的にイメージし、夫婦2人になったときのことを話し合ったことはあるでしょうか。「子供には好きなことをさせてあげたい」と願うのであれば、その先の自分たちの未来も一緒に描くことも大切かもしれません。その理由とは?
「教育費に追われる」のは30代・40代の特徴?
株式会社ネストエッグが2020年10月におこなった「貯金に関する調査」(20歳以上の全国の男女500人、20代~60代以上の年代別それぞれ100人ずつを対象)によると、「貯金の目的」として30代夫婦の13%が「学費・教育費」と回答。40代に至っては21%もの人たちがお子さんの学費や教育費のために貯金をしているということがわかりました。 お子さんたちの年齢が上がってくると、それに伴った進路に進ませてあげるべく親たちはさまざまなサポートを始めます。塾の送迎や夜食の準備、時には勉強をみてあげたり…。しかし、やっぱり1番大きなサポートといえるのが「子供が好きな進路を選べるようにお金を貯めてあげること」ではないでしょうか。そんな気持ちを多くの親が持つからこそ、40代を中心に自分たちのためではなく子供のために貯金をする方が増える世代と考えられるかもしれません。
「教育費で燃え尽きていいのか?」
とはいえ、そんな「教育費一辺倒」な家計に最近疑問を持つようになったというMさん。一体どういうことなのでしょうか。 「夫も私も、親に大学まで出してもらって好きなことをさせてもらいました。だからこそ、子供たちにも同じように自由な進路を選ばせてあげたい。そう思って必死に貯金をしたり、子供が習いたいという習い事はすべてさせてきたつもりです。でも、私たちの頃に比べ明らかに『課金しなければならない』ポイントが増えているように感じているんです」 Mさんによると、中学受験や私立の高校といった選択肢は当時よりも増え、もし入ったとしても「学校がそのあと塾いらずですべて引き受けてくれていた自分たちの時代との違い、まだまだお金が必要ということを感じた」とのこと。私立の中学にいっても自分の付属校よりも上位校を目指すための塾、希望した偏差値の高い学校についていくために通う塾、そして身近になった学生時代の海外留学の費用など。「入学するまでにかかったお金、学費、そしてそれを維持するためのお金。教育費は限りがありません。だからこそ、これらをすべて賄うためにはほかの生活に支障がでる家庭も少なくないのでは」と感じているそう。 「子供たちには将来やりたいことをさせてあげたいという気持ちを多くの親が持っていると思うんです。ただ、それと同じくらい『やりたい仕事を見つけ、羽ばたいていった子供たちに世話をかけたくない』という気持ちもあるのでは? とも最近思うんです。今、私たちは子供の夢の実現のためにお金を工面しています。でもその結果、老後の貯金にまでお金が回らない。子供が夢を叶えた直後、もし私たちが病気をして働けなくなったり自立できない状況に陥ったら。今の状態では子供に助けを求めず自分たちだけで何とか乗り切る自信はありません」 自分たちの老後を自分たちで乗り切ることこそ子供のためではないか。Mさんはそんなことを考え始めているとのことです。