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ドルコスト平均法は必ずしも長期投資に向いているとはいえない?

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ファイナンシャルフィールド

確定拠出年金制度や各種NISA(少額投資非課税制度)を活用し、資産運用を行う際、よく「ドルコスト平均法」という言葉を耳にします。 ドルコスト平均法を使って運用を行うと長期的には安定運用につながります、という意味でも用いられますが、果たして本当にそうでしょうか。

日経平均株価指数の長期的な動き

これは1991年1月4日から2020年5月13日までの日経平均株価指数のチャートです。1991年というとバブルがはじけた2年後に当たりますが、2020年に至るまでの年数は29年に及びます。 チャートの流れを追っていくと、バブル崩壊以降はタイで始まった通貨危機、ITバブルの崩壊、小泉政権時の好景気、リーマンショック、アベノミクス、そして今年起こったコロナショックがあり、世界情勢の中で株価が大きく揺れ動いてきたことが分かります。 ○日経平均株価指数

※筆者作成

ドルコスト平均法とは

ドルコスト平均法は、株式や投資信託などの金融商品を一括して買うのではなく、一定の期間ごとに定額で購入していくことで、結果的に購入コストを安く抑えることを目的にした買付方法です。 例えば、株式をこれから始めるとした場合、ある銘柄の株式を買うのに一括で100万円を支払ったとします。このとき、株式の買付コストは100万円です。 一方、ドルコスト平均法を用いて、毎年10万円ずつ株式を購入するとします。1年目に10万円、2年目に10万円、3年目に10万円……という具合です。 この間、株価は上下しているため、毎年同じ10万円で株式を買ったとしても、株価が下がると購入単価が安くなり、上げ下げを繰り返す中で株式を買っていくと、10年後の購入価格は総額で少なく抑えられる可能性があります(逆に高くなることもありますが)。 このような買い方の工夫をドルコスト平均法といいます。

ドルコスト平均法の有効性

ドルコスト平均法の説明を受けると、「なるほど。長期投資をするときは、そうすればいいんだ」と思ってしまいますが、本当にそうでしょうか。 少し考えると分かりますが、相場というものは上げ下げを繰り返す生き物です。上昇し続けているときにドルコスト平均法を使うと、効率的に株式を買うことができるため、結果的に買って良かったとなる可能性が高いといえます。 しかし、下落相場が続いている局面で、ドルコスト平均法で定額投資をしてしまうと、値を下げては買い、値を下げては買いの連続になるため、結果的に損失を被る可能性が高くなります。 先ほどの日経平均株価指数のチャートでイメージしてみましょう。 ○日経平均株価指数

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