日鉄溶接工業は、国内向け（店売り・ヒモ付き）の溶接材料製品について、9月出荷分から全品種（フラックス含む）で15％、ステンレス材で20％の値上げを実施することを決め、関係流通や需要家ら取引先への説明を開始するもようだ。昨年度は段階的に3回（昨年4、9月、今年1月の出荷分）実施したのに対し、今年度に入ってからは初めての価格改定となる。線材や薄板をはじめとする鋼材、合金やレアメタルといったフラックス原料のさらなる価格高騰とともに、電力やガス、油などのエネルギー、資機材全般の調達コストが急騰している。 　同社では溶接材料製品が「産業の重要な基礎資材品」との認識のもと、コロナ禍から経済回復が進む中で厳しい経営状況の取引先も多く、鋼材市況や経済動向などを慎重に見極めつつ、可能な限り急激な製品価格の変動を抑える姿勢を示してきた。 　一方で年度初めの4月からエネルギーや副原料、資機材などのコスト上昇が発現するのに加え、コストウエートが高い鋼材も7月から大幅な調達価格の上昇が決まっており、自助努力を講じた上で今回の価格改定における時期や幅などを判断したとみられる。