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新型コロナで改めて考えたい家計づくり。緊急予備資金ってどれくらい必要?

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ファイナンシャルフィールド

緊急事態宣言が解除された今、不安を抱えながらも新しい日常がスタートしています。新型コロナウイルスの影響で、ここ数ヶ月の生活はこれまでと一変しました。 つらいこと、失うものもあった反面、得たものも少なからずあったはずです。さまざまな意識の変化を感じている方も多いでしょう。普段向き合うことができなかった「お金」についての相談も増えています。 今後の家計を考えるうえで、「緊急予備資金」をふまえた家計づくりを提案します。

新型コロナで変わったこと

テレワークの実現 感染拡大防止の観点から在宅ワークが一気に広がりました。政府が推進する「働き方改革」において「テレワークの普及促進」は、重要取り組みとして位置づけられていたものの、実現までには時間がかかると予測されていました。 国土交通省の「平成29年度テレワーク人口実態調査」(※1)によれば、勤務先にテレワーク制度などがある割合は全体の16.3%、多くの企業は準備中、もしくは準備したいという段階でした。 切迫した環境下において、少数では難しいことが、外部要因ではあるものの、一気に普及が実現したことに意義を感じます。 意識の変化 毎日自宅で家族と夕食をとるお父さん、進んで食器洗いに励む夫、夕食の一品を作る息子…など生活に変化が見られました(マイナス面も多く聞こえてきますが、あえて割愛します)。生活の変化は、新たな発見や意識の変化をもたらしたようです。 お金と向き合う時間ができた 気にはなっているものの後回しにしがちなことが、「お金について考える」ことかもしれません。家計の悩み、加入している保険の保障内容を知りたい、といった相談を多くいただきました。家計改善の有効な手段は、「固定費の削減」です。ムリ・ムダ・ムラを見直す良い機会となりました。 保険の見直しは、新しい保険に加入し直すことではありません。加入中の保障内容を知り、現在のライフスタイルや価値観と照らし合わせて、妥当性を判断することから始めます。 不足している場合には、年齢とともに保険料が上がることもふまえ、どう補うかを考えます。貯蓄で補うのか、新しい保障を追加するのか、切り替えるのか、という選択肢になります。 充実した保障内容でも家計を圧迫するようでは、安心は得られませんので注意が必要です。電気代などの光熱費や通信費について検討された方も多いようです。

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