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Jリーグ審判足りない!?再開へ“懸念要素”『90%が兼業』『VARで人数増』…JFAは対応策検討

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中日スポーツ

JFA審判委員会の黛俊行委員長に聞く

 新型コロナウイルスの影響で公式戦を中断していたJリーグは29日、J2の再開とJ3の開幕を6月27日に、J1は7月4日に再開すると発表した。歓迎の声が上がる一方で、公式戦の開催に欠かせない審判員の確保に懸念が生じている。移動による感染リスクに加え、全体の90%を占める兼業審判員は生業に打撃を受けている可能性などもあり、受託率の低下を憂慮した日本サッカー協会(JFA)は対応策を検討。JFA審判委員会の黛俊行委員長(64)にオンラインで聞いた。 【写真】審判にまさかの…『逆イエローカード』  今季J1、J2、J3を担当する主審、副審は計157人。個人での自主トレに加え、カテゴリーや主審・副審別に開かれるオンラインの研修会でジャッジの研究や分析を重ねながら、試合をイメージする日々を送っている。黛委員長は「JFAは5月末まで全ての活動を停止しています。ただ、そんな中でも審判員はしっかり自覚して、自己管理してくれていると思います」と言う。  審判委は健康観察を記録できるアプリを利用して、女子、フットサル、ビーチ、インストラクターを含む全1級審判員の基礎体温の管理を始めた。体調に少しでも異常があれば、専属コーチを通じて、JFA医学委のドクターと連携しながら対応する医療体制を構築している。  全157人の審判員のうち、プロフェッショナルレフェリー(PR)はわずか16人で、全体の約10%。残りの141人は生業を持っている一般の審判員たちだ。そこに、再開に向けた懸念要素がある。  「PR以外が90%なので、審判割り当ての受託率が少し低下すると懸念しています。生業との関わりや移動(リスク)のこともあります。予想でしか言えませんが、(新型コロナウイルスの)収束の度合い、環境の変化によって、(受託率は)大きく異なってくると思います」(黛委員長)  全国各地に住む審判員は試合会場への移動リスクを抱えることに。過密日程になれば、そのリスクはさらに大きく膨らむ。生業が打撃を受けていれば、思うように活動できない審判員がいる可能性もある。  「移動距離が長くなったり、試合会場で3密環境があったりすると、家族がいる審判員、生業に影響が出ると考えられる審判員は『もしかしたら…』という不安があると思うんです」と黛委員長。そのため、審判委は割り当てなどの規定を一時的に改正することも視野に入れているという。  黛委員長は「同じ節で割り当てない、同チームに割り当てないというルールがありますが、見直さないと難しくなるかもしれません」と指摘。不測の事態も想定すれば、「(1試合)4人でできるのか。J1はVAR(ビデオ・アシスタント・レフェリー)、AVAR(アシスタントVAR)を含めれば、さらに人数が必要になります。その人数を確保できるのかなという心配はちょっとあります」と話した。  例えば、今季に限っては中立性や公平性をのみ込み、分散開催される土曜・日曜で同カテゴリーの試合を主審・副審として掛け持ったり、居住地に近いチームの試合を続けて担当したりすることができれば、審判員にとっては、移動リスクの軽減とともに不安の解消につながるかもしれない。  黛委員長は「再開される時に審判員の安全、その周囲の人たちの安全を守っていかないといけない」と話している。

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