【行き渋り・不登校】学校は学ぶ場の選択肢の一つ。子どもに合った学校以外の居場所とは？
もしも“不登校”になったら…知っておきたい選択肢 こんな学校以外の居場所があります
学校に行かなくてもさまざまな学びの場所があり、そのかたちも多様化。教育ジャーナリストのおおたとしまささんに教えてもらいました。
『不登校でも学べる』（集英社）など、著書は80冊以上にのぼる。
学校は学ぶ場の選択肢の一つ。よりわが子に合った方法を探して
おおたさんは、著書『不登校でも学べる』で、多数の学校以外の学びの場所を取材。どんな施設があるのでしょうか？ 「自治体が運営する教育支援センター、民間ならフリースクールや塾、オルタナティブスクール、通信制高校などが（以下の居場所リストを参照）。特徴は異なりますが、学校教育法第一条にもとづく正式な学校である“一条校”かどうかは知っておくべき。一条校であれば、基本的には学習指導要領にのっとり職員も教員免許が必要で、教育の質が担保されます。そうでなければ、どんなカリキュラムで誰が運営しているかは施設によるので、事前のリサーチや見学は必須。また、民間の施設は、公営に比べると学費が高くなりがちなのでよく確認を」 条件や環境のチェックは必要になるものの、こういった場所を活用することで、よりわが子に合った学びを選択できることも。 「学校は勉強も運動もオールインワンでできるので便利ですが、実は学ぶ手段の一つにすぎない。代わりになる場はいくらでもあります。最近は学校の代わりの居場所を一つの施設に絞らないケースも増加。例えば、4教科の基礎学力は塾でつけて、体育や図工の代わりにサッカーや水泳教室、絵画教室へ。さらに、フリースクールや地域のボーイスカウトで集団生活を経験する、といったわが子に合ったゴールデンプランも組めるわけです。学校という閉ざされた空間にいるより、精神的に落ち着く子どももいるかもしれません」
選択肢がこんなに増えています。 学校以外の居場所リスト ▶▶ a place outside of school 01：自治体の教育支援センター
▶不登校の子どもの支援や教育相談などを行う公的機関 各自治体には、不登校の子どもを支援する教育支援センターが。内容は自治体によりさまざまで、少人数制の居場所として機能していたり、進学の際に教育相談ができたりするケースも。公的機関なので教員免許や臨床心理士などの資格を持つ職員が多く、子どもだけでなく保護者の相談先としても助けに。在籍する学校と連携がとりやすいのもメリット。ただし、設置が義務づけられてはいないので、4割近くの自治体では教育支援センターがないという現状も。
