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新型コロナが広告に与える影響、ニュース内容がブランド好感度を左右【IAS調べ】

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Web担当者Forum

Integral Ad Science(インテグラルアドサイエンス:IAS)は、新型コロナが消費者のオンライン行動とデジタル広告認知にどのような影響を与えているのか調査した結果を発表した。 主なポイントは以下のとおり。 ・「閲覧するコンテンツの種類に変化があった」54% ・「ネットで積極的に新型コロナ関連の情報収集を実施」69% ・新型コロナ関連コンテンツで広告が表示された場合、ブランドに対する好感度に「変化はない」69% ・新型コロナ関連コンテンツと親和性が高い広告トップ3は「政府」「ヘルスケアおよび製薬業界」「食品、飲料」  

新型コロナの影響下では、ニュース内容がブランド好感度を左右

調査によると、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、54%が「閲覧するコンテンツの種類に変化があった」、69%が「コロナウイルス関連のニュースやコンテンツを積極的に検索・閲覧している」、71%が「ふだんよりもニュースサイトを閲覧する時間が増えている」と回答しており、新型コロナウイルスが人々のオンライン行動に影響を及ぼしていることが裏付けられた。

一方で、69%が「新型コロナに関連したコンテンツ上に広告が表示されたとしても、ブランドに関する好感度には変化がない」と回答している。残る31%が肯定的変化・否定的変化かは不明だが、ブランドを大きく毀損するケースは少ないと考えられる。

ただし「新型コロナウイルスに関するオンラインニュースやコンテンツは、商品やブランドが広告を掲載するのに適した環境だと思いますか?」と聞くと、「表示するのにふさわしくない」22%、「表示されたとしても気にしない」35%、「広告を表示するのに適しているかどうかはブランドによる」43%と、受け取り方はわかれており、ブランドによる影響が大きいと思われる。

そこで、「新型コロナウイルスに関連したコンテンツ上に表示されるべきではないと思う広告」を聞くと、「旅行」42%がとくに多く、以下「不動産」22%、「自動車」16%などが続く。一方で、「表示されるべきだと思う広告」を聞くと、上位は「政府」39%、「ヘルスケアおよび製薬業界」32%、続いて「食品、飲料」23%が上がった。