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国立競技場に「トラック残せ」と注文 世界陸連トップの“甘言”が招く莫大維持費

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日刊ゲンダイDIGITAL

 IOC(国際オリンピック委員会)の重鎮が無理難題を吹っ掛けた。  世界陸連会長で、東京五輪の調整委員も務めるセバスチャン・コー氏(64)が8日、東京五輪メインスタジアムの国立競技場を視察。最新鋭の技術が結集した高速トラックなどを確認すると「選手が最高のパフォーマンスを発揮できるだろう」と満足そうに話し、「世界選手権を日本でまた開催したい。できればトラックやウオームアップエリアを維持してほしい」と、1991年東京、2007年大阪大会以来の実施を示唆したうえで、東京五輪後の施設維持を注文した。  陸上の世界選手権開催にはトラックや客席などの条件が定められており、レースを控えた選手が練習するウオームアップエリア(サブトラック)の設置が義務付けられている。国立競技場は一時、ウオームアップエリアの常設を検討したが、建設費や維持費を抑えるため、東京五輪は仮設で間に合わせることになったいきさつがある。同エリアは五輪閉幕後、イベントホールなどの跡地利用が決定している。  建設費約1529億円を投じた国立競技場の維持費は年間20億~30億円かかると見積もられている。コー会長の意向をくんで世界選手権を開催するため、ウオームアップエリアを残し、高速トラックを維持すれば当然、維持・管理費はさらに膨らむ。  陸上の世界選手権は22年米国(オレゴン州)、23年ハンガリー(ブダペスト)で、それぞれ行うことが決まっており、仮に東京で開催するとすれば、早くても24年パリ五輪後の25年まで待たなければならない。つまり、五輪後4年間、莫大な維持費を払うことになるのだ。  世界陸連トップの甘言など無視するに限る。

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