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液晶の増産投資がない? 混沌とする次世代FPD投資

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LIMO

本記事の3つのポイント

 ・ 液晶ディスプレー投資が消滅の危機。現在の整備計画が完了すれば新たな増産投資計画がない  ・ 今後は競争力の落ちた8.5G工場を有機ELに転換する投資が活発化する可能性。ただ技術的課題も  ・ 「ポスト液晶」をめぐる次世代の大型FPD技術は「有機EL」を本命に、その次の候補に「マイクロLED」が挙がりつつも、まだ混沌 この記事の図表・写真を見る  1973年にシャープが電卓の表示装置に採用して以来、FPD(Flat Panel Display)の主役であり続けた液晶ディスプレー。だが、現在浮上している新工場・新ラインの整備計画が完了してしまえば、新たな増産投資計画がないという状況に陥っている。  新型コロナウイルスの感染拡大に左右される可能性はあるが、現在ある整備計画は、そのほとんどが2022年いっぱいで完了すると目されており、今後新たな計画が出てこなければ、23年以降は液晶の増産計画がなくなるかもしれない。将来のFPD設備投資の方向性を考えてみる。

残る液晶投資の大半は10.5G

 調査会社DSCC(Display Supply Chain Consultants)の予測によると、FPD製造装置市場(FPDメーカーの製造装置購入額)は、20年に151億ドル、21年に112億ドルと推移する見通しだが、このうち液晶向けは年々減少し、22年に約13億ドルが見込まれるのを最後に、23年以降は有機EL向けのみに限られてしまう。  現在残っている液晶の増産投資計画は、そのほとんどが10.5世代(10.5G=2940×3370mm)ガラス基板を用いた大型テレビ用パネル工場の整備である。10.5G工場は、すべて中国に5工場が整備される予定。BOE(京東方科技)とCSOT(華星光電)が2工場、台湾フォックスコン傘下のSIO(超視堺国際科技広州)が1工場である。  このうち、BOEの安徽省合肥「B9」、CSOTの深セン「T6」、SIO広州の3工場が稼働済み。残るBOEの湖北省武漢「B17」とCSOTの深セン「T7」の整備が進んでおり、B17は新型コロナウイルスの影響を受けて当初スケジュールから立ち上げ作業が遅れているが、CSOTは4月からT7への装置搬入を開始し、順調にいけば年末までに稼働を開始する予定。また、いったん立ち上げたものの、その後の増設作業が滞っていたSIO広州も、韓国FPDメーカーのテレビ用液晶生産撤退を受けて増設を再開している。

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