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コロナ禍で「精神疾患が増加」 民間調査、医師の4割指摘

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共同通信

 新型コロナウイルス禍での生活環境変化の影響で増えた疾患について、民間企業が全国の医師に尋ねた結果、回答した561人のうち4割近くが「精神疾患」を挙げ、最多だったことが20日分かった。感染者の後遺症と思われるメンタル面の症状では「悪夢を見る」「うつ状態」「常にコロナにおびえている精神状態」などが多かった。  調査は東京の医療情報提供サービス会社「eヘルスケア」が8月にインターネットで実施。外出自粛や休業要請による生活環境変化を受け、患者が増えたり、症状が悪化したりした疾患を複数回答で尋ねると、「不安障害、うつ病などの精神疾患」が38%で最多だった。

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