帝国データバンクは、2021年度のカラオケ市場の見通しと今後の展望について調査・分析を行った。調査結果の要旨は以下となる。

TDB、2021年度のカラオケ市場動向調査

●2021年度のカラオケ市場、コロナ前から6割減の1,400億円予想に ●復調傾向だった繁華街の「ナイト需要」　まん延防止などで再び消失の可能性高まる ●ライブビューイング、テレワークなど「歌わないカラオケ」への転換急ピッチ　離れた客足呼び戻せるかが今後のカギ

コロナ禍で離れた客足が戻らない。帝国データバンクの調査では、2021年度のカラオケ市場（事業者売上高ベース）が1400億円程度の見通しとなり、前年に続き大幅な減少となることが分かったという。

この規模は、新型コロナウイルス感染症拡大前（2019年度）から6割近い減少で、ピーク時から3割台と低水準での推移となる。

全国カラオケ事業者協会の調査でも、2020年度のカラオケボックス店舗数は感染拡大前の19年度から908店減の8436店、過去最大の下げ幅となる1割減と厳しい状況だった。

こうしたなか、東京都などで適用されたまん延防止等重点措置などで、深夜帯を中心に「回復してきたサラリーマン需要が落ち込むのは痛い」（都内カラオケ店）など、繁華街の店舗を中心に飲み会後の二次会・三次会、「ナイト需要」が見込めず、売り上げが大きく落ち込む可能性が高まったとのことだ。

もともと、都心部を中心に広がったテレワークに加え、コロナ禍を機に高まった忘新年会や会食の自粛・敬遠ムード、スマホゲームをはじめとしたアミューズメントの多様化といった逆風が吹いており、当面の間、苦しい経営を余儀なくされる状況が続きそうであるという。

回復遠いカラオケ市場、飲み会後の「ナイト需要」消失打撃

2022年1月までの企業業績（予想を含む）から、2021年度のカラオケルーム市場を推計したところ、1,400億円前後にとどまることが分かった。

前年度比で4割超の急減となった20年度に比べると、21年度の減少率は3割ほどと低くなったものの、それでも20年度に続いて大幅な減少を余儀なくされるという。