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ゴルフ海外選手の入国緩和 菅政権が「優先」明言

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ゴルフダイジェスト・オンライン(GDO)

国内男女ゴルフツアーが24日までに、新型コロナウイルス感染拡大の影響で制限されていた日本非居住者のツアーメンバーの入国について、スポーツ庁から「優先的に取り扱う」と通知されたことが分かった。当面は入国後の2週間にわたる自主隔離が求められるが、11月以降の大会から外国人選手が出場できる体制が整う見込みとなった。 【画像】真ん中が世界屈指の女子飛ばし屋です 日本ツアーはコロナ禍で女子が3カ月半遅れの6月にシーズンを開幕、男子は今季の国内初戦が9月に行われた。多くの韓国勢をはじめとした外国人選手が入国制限により、再来日を断念。8月上旬に在留資格を持つ選手の入国緩和措置が段階的に始まったが、菅義偉政権による今回の通知を受け、ツアーメンバーは自国での在留資格証明書の発給を条件に入国を認められる。 男子ツアーはシード選手65人のうち31人が外国人選手という状況を受け、フェアなシーズン運営を行いたいとして、政府に説明。7月初旬と9月初旬に日本ゴルフツアー機構(JGTO)の青木功会長、選手会事務局長の池田勇太らが、西村康稔経済再生担当相と鈴木大地スポーツ庁長官を訪問し、日本非居住者の入国規制緩和を訴えてきた。 韓国、オーストラリア、ニュージーランドに多くの選手を抱える男子ツアーにとっては“朗報”。関係者は今後の書類作成などの事務作業、入国時の自主隔離などを経て、11月開催の「三井住友VISA太平洋マスターズ」以降の外国人選手の出場を期待した。 日本女子プロゴルフ協会(JLPGA)にも数日前にスポーツ庁から同様の連絡が入り、各選手の代理人や関係者とのやり取りが行われている。

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