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10人に1人?日本で「ADHDの子ども」が急増している深い事情

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幻冬舎ゴールドオンライン

じっと座っていられない、忘れ物が多い…。子どもの「落ち着きのなさ」に困っている家庭は少なくありません。発達障害の子どもたちは、多くの才能を秘めているにもかかわらず、「問題児」として扱われてしまうことがあります。周囲からの理解が満足に得られなければ、子どもたちは生きづらさを感じてしまいますが、幼児期の適切な教育によって軽減することができます。本記事では、発達障害児をとりまく環境の変化について見ていきます。

近年、発達障害の子どもの数が大幅に増加している

発達障害とされる子どもはどれくらいの割合で存在しているのでしょうか。ASDは1000人に5人程度で男子に多いとされますが、近年の研究では、出現頻度が全体の1%弱という報告もあります。 ADHDについては、児童期には全体の5~10%程度という見解が一般的です。男女比としては、2対1から9対1とするものまで、さまざまですが、総じて男子の割合が多いです。この男女比の偏りについて、女子は注意欠陥の優勢なタイプが多いので、顕在化しにくいために割合が少なくなっているのではないかともいわれています。小児のADHDのうち、60~80%程度が、成人期のADHDに移行するという報告がされています。 LDについては、2012年の文部科学省の調査によれば、学習面で著しい困難を抱える生徒は4.5%と報告されています。文部科学省が2012年に発表した調査結果によると、全国の公立小・中学校の通常学級に在籍する児童生徒のうち、発達障害の可能性があるとされた小中学生は6.5%にのぼるとされています。 この数字は、医師による診断ではなく、小中学校の教師の判断によるものですが、この結果に基づいて試算すると、何らかの発達障害の可能性のある生徒は、30人学級に約2名いるという計算になります。 通級による指導を受けている児童生徒数の推移を見てみると、この十数年の間に発達障害の子どもの数が大幅に増加していることがわかります(図表1)。 平成18年と平成25年の人数を比較してみると、自閉症は約3.1倍、注意欠陥多動性障害は約6.3倍、学習障害は約8倍に増えています。 発達障害とされる人が急増しているのは、日本に限ったことではありません。アメリカの疾病対策予防センター(Centers for Disease Control and Prevention)の調査によると、2000年から2010年までの10年間に、アメリカにおける広汎性発達障害の有病率は約2倍に増えたと報告されています。 また、ADHDの有病率については、2003年から2011年の8年間で約1.5倍に増えています。

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