家族の事情に応じて柔軟に働けるようにするため、長年勤めた会社を辞めた男性（右）＝本人提供

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、出勤者を減らすなどの対応をする企業が出る一方、「コロナ前」と変わらない働き方を求められた中小企業に勤める30代男性は「退職」の決断をしました。子どもが通う小学校の休校に、共働きの妻と対応するため有休の申請をしたところ、「子育ては母親」という風潮が強い会社側が拒否したためです。「コロナが決定打となった」と語る男性に話を聞きました。（朝日新聞記者・丹治翔） 【画像】開封せずに「受け取りません！！」と突き返された退職届　男性をあきれさせた社長の直筆メッセージがこちら

家庭の事情顧みない会社

男性が働いていたのは、従業員十数人の金具工場です。60代の社長は、創業家の3代目。従業員の大半も60代で、男性は下から数えた方が早く、唯一の子育て世代でした。「コロナの前から会社は、家庭の事情をほとんど顧みてくれませんでした」 パートの妻（40代）と共働きで、長男（9）、長女（7）、次女（5）の5人家族。昨年度までは、長男、長女が通う小学校のPTA役員を務めていました。総会や代表で出席する行事が、出勤日と重なった時に休みを申請すると「子育ては母親だけで十分だろ。何でお前が休まなければならないんだ」と社長から叱責されたと言います。 「PTA役員はどこかで引き受けなければならないので、早めに手を挙げました。学校のことがよく分かったり、父親同士の新たなつながりを作れたりしたので、飛び込んで良かったと思います」 「ただ、会社の雰囲気が最悪でした。社長を始め、周りはベテランばかり。子育てをしている人は私以外にいません。PTAの集まりも有休を使って対応しようとすると『有休なんて、あるわけないだろ』と認めようとしませんでした。そうしたことが積み重なり、最近は日々の業務でも、風当たりが強くなっていました」

突然の休校要請、有給は一蹴

居心地の悪さを感じていましたが、自社製品に愛着があり、販売担当の時は取引先とも良好な関係を築いていました。PTAの任期も今年3月で終わるため、会社を辞めることまでは頭になかったという男性。状況を一変させたのが、2月末に安倍晋三首相が出した、学校への休校要請でした。 要請はもちろん、子どもの小学校にも。妻が仕事を休めない時は、男性が自宅で子どもの面倒を見ることになりました。そのための有休を社長に切り出すと、耳を疑う答えが返ってきました。 「自分の病気でもないのに組織人として最低だな」「証明書を用意しろ」 事情をいくら説明しても、感情論ですべて一蹴したという社長。「私の家庭だけではなく、全国的に同じ状況なのにここまで言われるとは。子どもに関することは、何を言っても通じないのだなと思いました」。妻とも相談し2週間後、社長に退職届を出しました。