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世界最大のEdTechスタートアップ有するインドで人気高まる「VR教育」とは?

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パンデミック収束後の教育、EdTechへの期待

パンデミック収束後もリモートワークの継続を検討・実行する企業は少なくない。新型コロナをきっかけに、生活の様々な側面が大きく変化している。 教育の形も大きく変化するだろうとの見方が広がっている。オンライン教育やテクノロジーを駆使した新時代の教育が一気に広がる可能性も見えている。 教育セクターを変える主要アクターの1つはEdTech企業。スタートアップが多数誕生し、ベンチャーキャピタルによる投資も盛んだ。 RS ComponentsがCrunchbaseのデータを取りまとめたEdTechスタートアップに関するレポートは、世界のEdTech市場の動向を俯瞰するのに役立つだろう。 EdTechスタートアップの数に関して、国別で最大は米国。実に1385社が米国に拠点を構えており、世界全体の43%を占めている。2位はインドで325社、以下ブラジル275社、英国245社、中国101社などとなっている。 EdTechスタートアップが注目され始めたのは2010年頃。この頃から、大手企業がEdTechスタートアップを買収するケースが増加している。2015年リンクトインによるLynda.comの買収はよく知られた事例といえるだろう。買収額は15億ドルだった。 Crunchbaseのデータによると、2003~2018年の間、EdTechスタートアップが買収された案件は200件に上る。2016年は33件、2017年は36件、2018年は37件だった。RS Componentsは、これらの数字に言及し、EdTech産業全体の時価総額は2520億ドル(約27兆円)に達するだろうと予測している。

若年層多いインドのEdTech市場、世界最大のEdTechスタートアップBYJU’S

EdTechが最も盛り上がっているのはどこか。この答えは、切り口によって異なってくる。 上記のように、EdTechスタートアップの数で見ると、米国が他の国を圧倒している。一方、ベンチャーキャピタル投資を受けているEdTechスタートアップの割合で見ると、スウェーデン(57%)がトップとなる。 また企業別のベンチャーキャピタル投資額で見ると、別の様相が見えてくる。日本でよく知られているEdTechスタートアップには米国のCouseraやLynda.comが挙げられる。Crunchbaseのデータによると、Couseraへのベンチャーキャピタル投資額は3億1300万ドル、Lynda.comも同等のVC投資を受けている。どちらも世界的に知られたプラットフォームであるが、VC投資額のトップ企業はこれらの3倍以上の投資資金を集め、評価額では10倍ほどの差がついている。 その企業の名はBYJU’S。インド・バンガロール発で世界最大と称されるEdTechスタートアップだ。 上記レポートによると、BYJU’Sに対するこれまでのVC投資額は9億6900万ドル(約1000億円)。CBインサイトによると、同社の評価額は100億ドル(約1兆円)で、世界のEdTechスタートアップの中で最大の数値となっている。 インドは少子高齢化が進む日本や中国とは異なり、若年層が多く、人口も増加傾向にあり、また教育の質の向上が叫ばれるなど、EdTechが伸びる要素は多分にある。また、今回のパンデミックによる学校閉鎖も手伝い、EdTechサービスの利用者は急増中だ。BYJU’Sによると、新規ユーザーは2020年3月に600万人、4月に750万人加わり、ユーザーベースは5000万人に達したとのこと。このうち350万人が有料ユーザーという。 インド政府が2001年に実施した人口調査によると、全人口に占める21歳以下の割合は48%。現在の人口13億5000万人に当てはめると、約6億5000万人が21歳以下ということになる。このうち就学者の割合を50%と見積もっても、3億人以上となる。実際、UNESCOの学校閉鎖マップによると、パンデミックでインド全土における学校閉鎖の影響を受けた学生数は3億2000万人だった。内訳は、小学校前が1000万人、小学校が1億4300万人、中・高が1億3300万人、大学・専門学校が3400万人。 インドの人口増は2050年頃まで続くと予想されている。所得レベルの向上なども相まってインドの教育市場はまだまだ伸びることが予想される。

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