中国の先行技術、日本の自動車メーカーも追随

広東省深圳市に本社を置くBYDはもともと、1995年に電池メーカーとして創業。携帯電話やパソコン向けのリチウムイオン電池から始まり、当時の携帯電話大手モトローラへの供給で急成長した。 次なる電池の主戦場としてEVに目を付けると、2003年に国有自動車メーカーを買収し、EVメーカーへの歩みを始めた。電池の研究者から企業家に転じたBYD創業者の王伝福（ワンチョワンフー）会長は、その経歴から「電池王」との異名をとる。 電池はEVの車両価格の3割程度を占め、製造コストを大きく左右する。BYDは自社製造の安価なバッテリーを武器に、低・中価格帯に強いEVメーカーとして急成長した。2023年10～12月期には、世界のEV新車販売台数で長らくトップを守ってきた米テスラを抜いて世界一になった。2024年に入っても首位争いを続けている。 こうしたBYDの躍進は車載電池市場のあり方も変えている。もともと欧米や日本は三元系のリチウムイオン電池が主流だったが、BYDを始めとする中国勢が牽引（けんいん）してきたLFP電池の性能が改善されたことで、世界的にもLFP電池を採用する動きが広がる。 国際エネルギー機関（IEA）によると、2023年の世界のEV向け電池市場に占めるLFP電池のシェアは4割を超え、2020年の2倍以上となった。トヨタや日産といった日本の自動車メーカーもLFP電池の開発、生産に乗り出している。 EVや電池に詳しい電力中央研究所特任役員の池谷知彦さんは「日本勢の技術力や品質は今でも高い。それゆえに、高い理想を掲げて三元系で高性能の電池開発を目指した。一方、BYDを始めとする中国勢は、品質改良を図りながら積極的に市場投入を進め、その中で市場のニーズに合わせて技術力、生産力とも上げてきた」とその戦略の違いを解説する。 BYD重慶工場の田工場長は、今後の電池開発についてこう強調した。「我々はこれまでの方向性での開発を続けていく。より速い充電、より長い寿命、そして極限環境での使いやすさや安全性の向上といった方向だ。なぜなら、これらはすべて消費者の関心が高い課題だからだ」