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　２０２１年新卒、つまり現在の大学４年生、大学院２年生の採用活動はコロナ禍で混迷を極めた。２月頃には、感染拡大によって会社説明会の中止が次々に決まった。緊急事態宣言発令後は、オンライン面接など、これまでの新卒採用ではあり得なかった手法を用いる企業も増えた。  　そして、２２年の新卒の採用活動。「就職人気ランキング」で上位の常連だったJTBは見合わせることを決めた。ANAホールディングスも例年の１０分の１以下に圧縮する。観光や飲食に関連する業界のみならず、マツダや資生堂などの製造業も今年度の最終赤字予想を発表している。このようなニュースを日々目の当たりにし「さらに就職が厳しくなるのか」と、不安に思う就活生らも多いだろう。  　ツナグ働き方研究所所長の平賀充記氏に「ウィズコロナ」２期目となる２２年卒の採用動向を探ってもらった。 ＊＊＊ ▽2021年卒の求人倍率は1・53倍  　リクルートワークス研究所が今年８月に発表した実施した大卒求人倍率調査によると、２１年３月卒業予定の大学生・大学院生対象の大卒求人倍率は１・５３倍と、前年の１・８３倍 より０・３ポイント低下した。リーマンショックの甚大な影響を受けた０９年卒から１０年卒の低下幅（０・５２ポイント）ほどではなかったものの、０・３ポイント以上低下したのは１０年ぶりだ。コロナ禍の影響が出ていること自体は否めない。

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 　一方、逆の見方をすると、「１・５３倍を維持している」と考えることもできそうだ。２０００年前後の就職氷河期や、リーマンショック後のような厳しい数値ではない。極端に採用を抑制すると企業内の年齢構成が崩れることもあり、今後も採用予定人数を大きく減らす企業は多くないのではないか、と見ることもできる。 ▽8割が採用を継続実施 　今後もJTBやANAの動きに追随し、業績悪化で採用を控える企業が出てくる可能性も否定はできない。一方で様々な調査から２２年卒新卒採用が「決して暗いわけではない」という実態がうかがえる。 　採用担当者を対象とした２２年卒の採用計画に関するマイナビの調査（９月４日～１０月５日実施）によると、これまで継続的に新卒採用を行ってきた企業のうち、７８・３%の企業が採用を行うと回答した。 　内訳を詳しくみると、「例年どおり検討中で、詳細は決まっていないが実施する予定」と答えた企業が４４・２%、「実施する予定で概ね詳細も決まっている」とした企業が２５・２%、「例年より検討が遅れていて詳細は決まっていないが実施する予定」としたのが８・９%となっている。ただ、「約８割が新卒採用を継続する」という数字は、実はほぼ例年並みだ。