2021年1月15日、2022年に開幕予定のラグビー新リーグのフォーマットが発表された。参加するのは25チーム。最上位のディビジョン1は12チーム、ディビジョン2は7チーム、ディビジョン3は6チームで行われる。このディビジョン分けは、参加を表明している25チームを順位付けして決められる。今季のトップリーグの順位だけではなく、各チームの事業運営能力など総合的な審査をする。新リーグは、完全なプロ化ではなく、企業チーム、プロチームが混在するハイブリッド型だ。また、ホスト＆ビジターという言葉を定着させ、ホストチームが試合を運営し、チケット代などの収益を得る形となる。競技力、運営力ともにレベルを上げ、社会に必要なスポーツとなり、日本ラグビーを大きく発展させる可能性のある新リーグについて、新リーグ法人準備室長の谷口真由美さんに話を伺った。

新リーグ法人準備室長　谷口真由美さん

──注目のディビジョン分けは、12チーム、7チーム、6チームということになりましたね。最上位のディビジョン1を12チームにした理由を聞かせてください。 「複眼的な視点で12チームになりました。その中で、どなたでも分かりやすいのは拮抗した試合が多くなるチーム数ということだと思います。直近のトップリーグの得点を分析すると、8～12チームだと大差の試合が少なくなります。14チームにすると30点差以上の試合が増えます。新リーグは事業として成り立たせないといけません。チケットの売り上げがホストチームの収入になります。試合数は多いほうがいい。段階的なステップを踏んでいく中で最初の3年は12チームが適当だという判断です」

──事業運営能力の審査というのは、具体的にはどこを見るのですか。 「参加25チームについて、新リーグ審査委員会で審査を進めています。新リーグの目的として、事業力、社会力を実装したチームで運営したいということがあります。競技力だけではない座標軸を入れていますので、審査される側も初めての経験で戸惑いもあるでしょう。なぜ、それをするのかといえば、事業としてリーグを成立させなくてはならないからです。参入要件として、1万5000人収容規模のスタジアムを確保してほしいという話をしているように、まずは事業をするフィールドを持っているかどうか、その上でチケットを売る体制、一般向けのファンクラブの開設、SNSの活用、発信の工夫、COVID-19のなかでの対策などの事業運営力を審査します」