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沖縄そばに新たな商機 持ち帰りやネット販売、コロナ打撃で業界模索

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琉球新報

 17日は「沖縄そば」という呼び方が認められたことから制定された「沖縄そばの日」。沖縄そばは県民のソウルフードだが、今年は新型コロナウイルス感染症の影響で、そば屋は臨時休業を余儀なくされ、製麺所は出荷数が減少するなど打撃を受けている。そんな中、テークアウトやネット販売に新たな商機を見いだそうと沖縄そば屋や製麺所が奮闘している。  沖縄製粉によると、沖縄本島内の少なくとも80店が沖縄そばのテークアウトに対応しているという。  首里城近くにある「首里ほりかわ」は、今月に入ってテークアウトを始めた。首里城に近いという場所柄、8割は観光客だ。しかしこの1年は日韓関係の悪化、首里城火災、新型コロナウイルスの影響による観光客の激減と次々に悪条件が重なった。首里城公園の休園中は臨時休業した。  「一時はかなり悲観的になった」と夫・幹夫さん(44)と店を営む堀川織江さん(42)は話す。しかし「待っていてもお客さんは来ない」と気持ちを切り替え、新型コロナウイルス対策補助金を使って真空包装機を更新し、テークアウトを始めることにした。  豚とかつお節、昆布でだしをとったスープを真空パックにし、ソーキ、ネギのトッピングと自家製麺はビニール袋に入れて客に渡す。「店と同じ味を自宅でもっと手軽に食べられるように、今後も工夫を重ねていきたい」と意気込む。  「沖縄そば海産物料理店楚辺」(那覇市)は、年越しそばだけテークアウトに対応していたが、新型コロナの影響で客足が減った4月、通常メニューも対応した。特に8月の緊急事態宣言中は店舗の客が激減。テークアウト需要が伸びた。  多い日は1日に30食ほどの注文がある。店まで来られないが、楚辺そばを食べたいという高齢の家族のために購入する人や、最近は会社でまとめて注文する例もある。國吉真代表(42)は「高齢者が多い地域なので、今後もお持ち帰りのニーズは増えるのではないか」とみている。  三倉食品(西原町)は半生麺のネット販売に力を入れる。きっかけはコロナで卸先の観光みやげ品店が臨時休業し、大量の在庫を抱えているのをSNSで発信したことだった。知人らが一気に拡散し、1日で千件の注文が入った。もともと業務店からはオンラインで注文を受け、発送などの仕組みができているため、これを機に個人向けのネット販売に本腰を入れた。  工夫したのは物流コストを下げること。お土産用の化粧箱で発送するのではなく、送料の安いメール便の規格に合わせた商品作りをした。大手ネットショップで他の商品と差別化し、味見ができなくても「食べたい」と思ってもらえるように動画や写真も工夫する。佐久間健治社長は「ネットで直接販売することで手頃な価格で提供できるし、客の反応も分かる。商圏が世界に広がる」と手応えを感じている。 (玉城江梨子)

琉球新報社

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