お台場海浜公園の海上に戻ってきた五輪マークのオブジェ＝2020年12月1日午前9時35分、東京都港区、林敏行撮影＝朝日新聞

新型コロナウイルスの感染拡大によって、2021年の夏に開催が延期された東京五輪・パラリンピック。朝日新聞社が2020年に行った全国電話世論調査を分析すると、コロナ禍に揺れる五輪の世論がみえてきました。（朝日新聞記者・磯部佳孝） 【画像】ドン小西が憤慨した日本代表の五輪ウェア「せっかくの活躍が…」

感染の波に揺れる「来年（2021年）の夏に開催」

東京五輪・パラリンピックの開催は2020年3月、新型コロナウイルスの感染拡大にともなって1年延期され、2021年7月の開幕が予定されています。朝日新聞社は2020年の7月、10月、12月に行った全国電話世論調査で、東京五輪・パラリンピックについて同じ質問をしました。「来年（2021年）の夏に開催する」「再び延期する」「中止する」の選択肢から、１つだけ選んでもらいました。 　　　　　◇ Q：あなたは、東京オリンピック・パラリンピックをどのようにするのがよいと思いますか。次の3つの中から1つだけ選んでください。 ▽全体【来年の夏に開催する】／【再び延期する】／【中止する】　　　 2020年　7月　33%／32%／29% 2020年10月　41%／26%／28% 2020年12月　30%／33%／32% ＊その他・答えないは省略 ＊調査方法＝コンピューターで無作為に電話番号を作成し、固定電話と携帯電話に調査員が電話をかけるRDD方式。2020年7月18・19日、10月17・18日、12月19・20日に、全国の有権者を対象に調査した。有効回答数と回答率は以下の通り。2020年7月固定1032人53%／携帯1065人47%、10月固定571人53％／携帯887人48％、12月固定639人53%／携帯882人45%。携帯電話の普及を考慮し、2020年9月調査から回答目標の固定と携帯の比率を5：5から4：6に変更した。 　　　　　◇ 2020年7月から12月にかけて、「来年（2021年）の夏に開催する」が33%→41%→30%とトーンダウンする一方、「再び延期する」32%→26%→33%、「中止する」29%→28%→32%がともにじわりと増えたのがわかります。 この変化には、新型コロナの感染状況と調査時期が関係していそうです。 7月は夏の「第2波」が始まったころの調査、10月は政府の観光支援策「Go To トラベル」の利用が本格化しはじめた時期の調査、12月は冬の「第3波」のなか「Go To トラベル」の一時停止が決まった直後の調査、といった違いがあります。 こうした状況が東京五輪・パラリンピックの予定通りの開催に二の足を踏むような世論につながったのかもしれません。