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ホンダの決算から見る未来

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ITmedia ビジネスオンライン

 5月12日、ホンダの決算発表が行われた。総評としては、減収減益に沈んだ。ただし、念のために申し添えておくと、詳細に見ていけば善戦した形になっており、特に肩を落とす必要があるわけではない。ただ、もちろん課題は課題で存在する。 ホンダの2019年度グループ販売台数  台数面で見ると四輪が532万3千台から479万台へダウン。差分が53万3千台で、マイナス10%だ。二輪は2023万8千台から1934万台へダウン。こちらの差分は89万8千台でマイナス2.4%である。評価としては、まあそこそこ波乱含みの結果だといえるだろう。緊急事態ではないが、平穏ではない。コロナの影響が多少あることを考えれば、このくらいで堪えたともいえるし、何事もなかったとは言い難いラインである。  ちなみに、当期の決算においてはコロナの影響で、ホンダだけでなく、自動車市場そのものの需要の落ち込みがある。こういうケースではそれを加味しないと実力が測定できない。市場全体の動向を「全体需要」とか「全需」といったりする。コロナによる「向かい風参考記録」的なシチュエーションでは、全需の落ち込みがどの程度あるのかが分からないと、決算の出来が判定しにくい。  筆者はそれを台数ベースで見て、5%減程度と踏んでいる。論拠の詳細は先週の記事を参照されたし。利益など財務指標については、損益分岐点をどの程度超過しているかによるので、全需との関係性は間接的なものになる。

二輪事業と四輪事業

 こういった前提で改めて見ると、ホンダの場合、台数の落ち込みは、四輪については全需に対してマイナス超過が見られ、二輪については全需の後退ラインより手前で踏み堪えているように見える。  もうひとつ、ホンダの特殊事情について説明しておこう。決算というのは会社の事業全体のものなので、原則論としては、二輪と四輪について分けて考えない。事業種別ごとに内訳が書かれている場合もあるが、そもそも間接部門の按分(あんぶん)をどうするかなど恣意的な部分もあるので、そもそもきっちり分けられるものではない。例えば青山本社のショールーム「ホンダウェルカムプラザ」の家賃はどっちが負担するのかなど、細かいことを言い出せば解釈の方法はいくらでもある。  そのため、ホンダの場合、二輪と四輪がある程度ごっちゃになっている。決算とは企業の活動報告なので、それで正しいのだが、筆者のように四輪に軸足を置いて見ていると、どうしても四輪の中だけで考えそうになる。そのため、さまざまな要因を考慮するための簡単な指標として、売上と利益の事業別比率の表を作成した。今期決算から見ると、売上ベースでいえば、二輪が13.5%で四輪が67.0%。しかし利益ベースで見ると二輪が45.1%、四輪が24.2%と激しく逆転する。  今期のホンダの売上を作っているのは7割方四輪だが、利益の半分近くは二輪が稼いでいる。

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