ちょっと計算してみませんか？ セカンドライフに向けての貯蓄計画

会社員の方のなかで、定年後の生活、いわゆる「セカンドライフ」を具体的に思い描いているという方はいらっしゃいますか？　かつて定年後は、基本的に年金を受給しながら退職金やそれまでの貯蓄を取り崩しながら生活をする、というのが一般的でした。しかし近年、シニアの働き方が多様化したり、企業によっては定年年齢が引き上げられたりする傾向もあります。 そこで、いずれ訪れるセカンドライフに向けて、貯蓄計画を立ててみませんか？　これからの働き方を考えるきっかけにもなるかもしれません。

セカンドライフに必要な資金はいくら？

「公的年金だけでは不足するので、補うための自助努力が必要です。方法として、iDeCoやつみたてNISAを利用することがお勧めです。これらの制度は、税制優遇などを受けられ、国も皆さんの資産形成を手助けしています」 上記のような文言を目にされたことはありませんか？　説得力はありますが、いつまでにいくら貯める必要があるのか分からないままだと、不安が募りますよね。まずは自分の必要金額を知っておく必要があります。 少し前のことですが、「老後資金2000万円問題」というのがありました。これは、65歳時点で2000万円の資金を用意する必要があるという試算でした。ハッキリとした数字が明示され、その金額が2000万円という大きな数であったことで世間に衝撃を与えました。 【Step1】 この試算結果は「人それぞれ必要な金額は違うので、必ずしも2000万円が必要ではない」という冷静な意見で落ち着くことになりました。ですが、この2000万円を導いた計算式は「自分の場合はいくら必要？」を知る手掛かりになります。 ＜計算式＞ 収入（約26万4000円）－支出（約20万9000円）≒－5万5000円 5万5000円×12ヶ月×30年＝1980万円 → 約2000万円必要 （）内は、総務省の家計調査から引用した数字をもとに計算しています。毎月約5万5000円の不足が、65歳以降の30年間続くと仮定した結果が2000万円の根拠となっています。 ご自身のセカンドライフの場合も、この数式に数字を当てはめると試算できます。仮に65歳で定年、以降をセカンドライフとします。収入の基軸となるのは公的年金です。これは「ねんきん定期便」などで把握できます。 支出の部分は、現在の生活費から推測します。65歳の頃には、子どもがいる場合は教育費がかからなくなっていたり、住宅ローンを退職金で完済したり、現在と内訳が変わっていることも想定できますので、そのあたりも盛り込むことで試算がよりリアルになります。 リタイアしたら仕事上のお付き合いが減るので支出が激減するのでは、と考える人もいますが、甘い考えは禁物です。自由な時間ができると、外出や趣味にお金がかかります。これらを我慢すると思ったよりもセカンドライフを楽しめないかもしれませんので、余力を残すことは必要です。 「家計簿もないし、1ヶ月の支出がどうなっているか分からない」という場合は、下記の図表に概算を書き出してみてはいかがでしょう。