■マスメディアによる過熱報道 　こうした転居報道を受けて、SNS上ではメディアに対するバッシングが強まっている。「プライベートを暴露するのはいかがなものか」「テレビ局は引っ越し費用を負担すべき」「大谷選手と家族を危険にさらしていると気づいているのか」などなど、いわゆる「マスゴミ批判」からの投稿が相次いだ。 　マスメディアによる取材に「行きすぎている」と指摘が入ること、それそのものは珍しくない。「メディアスクラム」と呼ばれる過熱報道によって、関係者や周辺住民のプライバシーが侵害されるケースは多々あり、たとえば1994年の松本サリン事件では、被害者が警察やマスコミの取材攻勢によって犯人扱いされ、後に大きな社会問題となった。

　それから徐々にプライバシー意識は高まっていったが、つい最近まで、芸能人や公人に準ずる人物であれば、「有名税」として処理されることも多かった。2018～2019年ごろの小室圭氏をめぐる取材は、「皇族の婚約者」であることも背景にあり、競うように各社が報じた。 　こうした取材の根底には、注目人物においてはプライバシーよりも、ニュースバリューが優先されるとの考え方がある。今回のフジや日テレ報道をめぐっても、「公益に資する情報だ」「読者の興味にメディアは忠実であるべき」といった擁護は見られる。しかし、一時期ほど、そうした論調はないようにも感じられる。

　なぜ風向きが変わったのか。まず可能性として考えられるのが、コロナ禍による影響だ。一時期はスタジオ収録であっても、ソーシャルディスタンスを保ったうえに、人数を絞って番組作りが行われていた。報道においても、あれだけ「密」を避けるよう呼びかけておきながら、みずからが「不要不急な取材」をしてしまえば、ダブルスタンダードではないかとの指摘は避けられない。 ■高まる「プライバシー暴露報道への嫌悪感」 　もうひとつの要素が、芸能人の自死だ。その背景には、SNS上での誹謗中傷のみならず、いまに至るまで理由がはっきりしていないケースもある。おそらくコロナ禍で、職業や人生の先行きが不透明になるなかで、心理的な不安を抱えていったのだろう……と察するほかないが、相次ぐ報道によって、世間一般に「著名人でも、ひとりの人間だ」といった考え方が広がるきっかけになったのは間違いないだろう。