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オフィス再開へ向け、企業はトイレにも配慮が必要に…だがしかし、手洗いに勝るものなし

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BUSINESS INSIDER JAPAN

アメリカの企業はオフィスの再開を検討しているが、人が集まりやすく感染源になりやすいトイレの問題を考えなければならない。 多くの企業はタッチレスの水栓やドライヤーを導入し、中には個室のドアノブや小便器を廃止する企業もある。 もし公共のトイレを利用するなら、石鹸を使って20秒間、しっかりと手を洗うことが、感染を防ぐ一番の対策だ。 経済活動再開に向けて、人々はオフィスの安全対策について検討している。だが、混雑していて細菌が蔓延する可能性の高いトイレについてはどうだろうか。 潔癖症の人にとって、公共トイレの利用はリスクを感じる行為だ。多くの人が、便座で細菌や病気が拡散すると心配しているが、医師たちはその可能性は極めて低いと言う。もう一つの懸案は、蛇口やトイレの水栓ハンドルなど多くの人が手を触れる表面に生息する、大腸菌や風邪のウイルスのような病原体の感染だ。 便に含まれる細菌が、トイレの水を流したときに飛び散ると心配する人もいる。そして、新型コロナウイルスは回復してから最大1カ月、排泄物から検出されるという最新の研究は、この不安に根拠があるように思わせる。 アメリカトイレ協会のスティーブン・ソイファー(Steven Soifer)会長は、アメリカの一般的なトイレにはふたがなく、「高圧の水流によって、しぶきが少なくとも6フィート(1.8メートル)は飛び散る」と、ワシントン・ポストに語った。

トイレに蛇口、ドア、ハンドドライヤーは要らない

ワシントン・ポストによると、一部の企業は、トイレにモニターを設置し、人が常に安全な距離をとっているか確認している。プッシュ式やハンドル式の蛇口を取りはずし、タッチレスの水栓やハンドドライヤーを導入する企業もある。 開閉にノブに触る必要のあるトイレのドアはなくなりつつあり、その代わりに空港で見られるドアのないトイレの入口が採用されている。ハンドドライヤーは部屋中にウイルスの飛沫を吹き飛ばすため、ペーパータオルに置き換えられ、男性用小便器が並ぶ様子は今では過去のものだ。 これらの変化はすべて、歴史的に感染症の影響を受けてきた住環境デザインの新時代の象徴となるかもしれない。1900年代初頭のコレラやチフスが蔓延していた頃、流し台はアパートの廊下にあるのが一般的だった。そして1918年のスペイン風邪大流行の後、掃除が簡単なタイルの床などを特徴とする家庭用トイレがデザインされたと、エリザベス・ユウコ(Elizabeth Yuko)はCitylabに書いている。70年代まで、感染病の流行の不安がなかった時代は、ふわふわの便座カバーやカーペットの床など、衛生的ではない傾向が強くなった。 新型コロナウイルス収束後のトイレは、ビデやタッチレス水栓が標準装備されるかもしれない。大型の詰め替え可能なハンドソープもあればいい。

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