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個人経営のジムが「コロナ禍の閉鎖」で感じたホンネと、営業再開に向けて行った工夫

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Tarzan Web

緊急事態宣言が解除され、徐々にジムの営業が再開されてきた。『ターザン』でトレーニングを監修する中野ひろゆきトレーナーのジムもその一つだ。東京に先駆けて宣言が解除された大阪で、どのような点に気をつけて営業を再開させたのか、その工夫を教えてもらった。 * 2020年5月25日(月)に緊急事態宣言が全国で解除されました。これを受けて多くのスポーツジムが営業を再開、もしくはそれに向けて動き出しています。 筆者である中野ひろゆきが経営する大阪のパーソナルジム《OSAKA FITNESS HUB》も、営業を再開したジムのひとつです。 著者自身が閉鎖期間中に感じていたことや、営業再開に向けて行った工夫をひとつの事例として紹介することで、ジムに通いたい人の判断材料や、再開予定のトレーナーの参考になればと思います。

【目次】

1. 閉鎖期間中に困った3つのこと。 2. 宣言解除後に行った3策。 3. 具体的に自分たちで行った工夫。 4. 宣言解除のいま考える、今後の課題。

1. 閉鎖期間中に困った3つのこと。

まずは閉鎖期間中に困ったことについて。多くの個人ジムが同様だと思いますが、(1)売り上げ、(2)固定費、(3)顧客離れの3つが問題となりました。 (1) 売上問題 フィットネスクラブ及び、各種スポーツジムは(1)定額の月額、(2)都度払い、(3)物販の売上などで売上が構成されています。そして比較的多くの施設は(1)月額を売上の軸にしていますが、コロナウィルスのように、感染症拡大処置による施設の長期閉鎖を行う場合、お客様には返金、または振替が適応される場合が多いです。これもちろん適切な対応なのですが、“固定売上”を想定して運営している施設には大ダメージです。 (2) 固定費問題 ジム以外の業態でも「家賃問題」が話題になっていますが、フィットネス界の家賃問題はさらに深刻です。フィットネス施設は元々“密”を避けるように、事務所や飲食店よりも“お客様一人当たりに対するスペース”を広く確保する店舗が多く、これに伴い必要な敷地面積が大きくなり、家賃も高額になりがちです。その他で言うと、人件費はもちろんですが、フィットネス機材のリース費用、プールなどの維持費、広告費などの固定費も高額な負担となります。 (3) 顧客離れ フィットネス会員の方には3タイプの会員の方々がいらっしゃいます、(1)マニア会員、(2)ビギナー会員、(3)幽霊会員 です。(中野的見解) この方々の中で、顧客離れで心配なのが(2)と(3)の方々。ビギナーの方々の中でも、明確な目標が「ある/ない」で、再開後ジムに「戻る/戻らない」が決まると思います。幽霊会員の方々はこれを機に退会が多いと思います。 要望に答えられないもどかしさ。 また先述の金額面での問題に加え、ニーズに対応できない、というもどかしさもありました。フィットネスをされる方の理由はさまざま。趣味として運動をする人から、生活習慣の一部として、精神の安定として、健康維持として、などなど。 理由によって、人生おけるフィットネスの比重もまたさまざまです。家トレで本当に代替できる人には問題ないのかもしれませんが、フィットネス施設には家トレにない“コミュニティ”と“専門家との繋がり”があるので、これを望む声も多く、それにお答えできないことは本当に心苦しかったです。

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