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転職したけど、こんなはずでは… 1年以内の再転職、ありがちな「3つのパターン」

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NIKKEI STYLE

《連載》次世代リーダーの転職学 経営者JP社長 井上和幸

転職したばかりのミドルやシニアが入社後、割と早くに「こんなはずではなかった」と、再び転職する動きが増加しています。ビフォーコロナのうちからこの数年にわたって続いてきた、転職市場の過熱状況の中で強まった傾向で、ウィズコロナとなってもこの傾向には歯止めがかかっていません。今回はこういった比較的に短期間での「仕切り直し転職」の防止策を考えてみます。

■「入社後、約束が違ったので辞めました」

当社にもこうした短期間での転職に関する「駆け込み寺」的な相談が寄せられ続けています。例えば当社には様々なチャネルからの転職相談が入りますが、その一つである転職登録ポータルサイト経由でここ数日で当社に登録した約300人の経歴をチェックしてみたところ、その約3分の1が2019年~20年に転職したばかりの人たちでした。 せっかくの転職活動がいったん水の泡になり、早期離職というリスク、短期転職という経歴の傷を負ってしまうこうしたアクション。当の本人とて、好き好んでこのような仕切り直し転職に踏み切っているわけではないでしょう。 そもそも、なぜこのようなことになってしまったのか。どうすれば回避できるのでしょうか。「仕切り直し転職」に追い込まれた代表的な3つのケースから考えてみたいと思います。

理由・その1「入社してみたら、オファー時の内容と実際の諸条件や職務内容が異なっていた」

まず最初のケースは、給与額や賞与支給が入社前の約束と異なるなど、条件の相違に起因するものです。これはそもそも、実際にそうであれば100%採用した企業側の責となる事態であり、本来、そうそう起きません。万が一起きた場合は係争になり、企業側に約束通りの支払いをする義務があります。 ところが、実際にこうした事態に遭遇したという転職者に話を聞くと、正式に発行されるべき採用内定通知書などのオファーレター書面を持っていないケースがあります。レターを持っている場合は、記載された内容通りに企業側が報酬を支払い職務をアサインしていて、本人が事前に約束したという内容とは異なるということが非常に多くあります。 これは転職者側が気楽にオファーを受けてしまった、あるいは焦って転職先を決めてしまったケースに多く起こります。それがゆえにあいまいなままで採用条件を聞いていたり、解釈の違いを生んでしまっていたりということも、かなり多く起こっているのが現実です。 言ってしまえば当たり前のことではあるのですが、雇用条件は冷静にデジタルにしっかり確認すること。採用してもらう側ということで遠慮してしまう人もいると思いますが、こうしたことはあとでもめ事になるほうがむしろ大問題です。直接確認しにくかったらエージェントの担当者に代理で聞いてもらうなどしてください。

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