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「コロナに関係なく五輪開催」“ゴリ押し”感ぬぐえないIOC副会長発言【山崎照朝コラム】

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中日スポーツ

 東京五輪は新型コロナウイルス感染症に関係なく7月23日に開幕する―。AFPが7日、国際オリンピック委員会(IOC)のジョン・コーツ副会長との電話インタビューを伝えた。  コーツ氏は5月、延期された東京五輪について「2021来夏年のみ開催が可能。再延期はできない」と明言し、五輪開催可否の判断を「10月までに」とも語った。同時にトーマス・バッハ会長も来夏に開催出来なければ中止を示唆していただけに、このコーツ発言は、五輪を待ち望むアスリートやファンには朗報だった。  安倍晋三首相も7月、東京五輪が確実に開催できる環境の整備を強調した。だが現実は開催の後押しとなるワクチン開発のメドはいまだに立っていない。コーツ発言には“ゴリ押し”感がぬぐえない。一部のメディアは最近の世論調査では来年の五輪開催を望んでいるのは4人に1人という厳しい見方を報じている。  コロナウイルス禍がなければIOCは東京五輪に選手1万1000人、報道関係者2万人、ボランティア6万人態勢を見込んでいたが、この規模の見直しは避けられないだろう。一方で五輪の盛り上がりには世界から来日する観戦客が欠かせない。しかしコロナで日本の国境は厳しく制限され、いつ緩和されるかも分からないのが現状だ。  すでに来年7月の開催まで1年を切り、アスリートの不安もさぞかし増していることだろう。彼らが目指す最高のパフォーマンス発揮へ、コーツ発言はモチベーションを高揚させることになるだろう。  メディアの立場として思案することもある。コロナ後の会見や取材がインターネットを介したリモート会見になったとしたら、アスリートたちの思いをどこまで伝えられるのだろうか。  さて、組織委員会は7月17日、競技日程と会場を発表したが、実現にはまだまだ難題が山積している。関係者の強硬論だけが目につき、引くに引けなくなった東京五輪という図式が見えてくる。安易な五輪開催には厳しい視線を向けている国民の不安をどこまで払拭(ふっしょく)できるのか。開催はそこにかかっている。(格闘技評論家=第1回オープントーナメント全日本空手道選手権王者)

中日スポーツ

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