チャネル 多様化を進める日焼け止めブランド、その狙いは :「新しい顧客にリーチするには、新しいチャネルを」
サンスクリーンブランドのスーパーグープ(Supergoop)は、ターゲット層を従来の「意識の高いミレニアル世代」以外にも拡大し、日焼け止めを購入する人や使用する人を増やしたいと考えている。 そこで同社は、OOHや活字などの従来メディアを交えて広告ミックスの拡充を図るとともに、ソーシャル広告をSnapchatやTwitch(ツイッチ)などのプラットフォームに広げることにした。このような取り組みは、同社にとっては初の試みとなる。 「オーディエンスの幅を広げることが狙いだ」と、マーケティング担当シニアバイスプレジデントのブリタニー・ルブラン氏は話す。スーパーグープはついさきごろ、日焼け止めの新製品を発売したばかりだ。ブランド認知の強化は重要な成功要因である。「これを機に、メディア戦略の幅を広げたい」とルブラン氏は述べている。
新しい顧客層をいかに開拓するか
ソーシャル広告にSnapchatやTwitchを追加し、さらに従来的なメディアへの広告露出を増やせば、新たなオーディエンスにリーチを広げ、ブランド認知を高めることにつながる。ルブラン氏の説明によると、従来の広告出稿は「意識の高いミレニアル世代」が多くの時間を費やすプラットフォーム、たとえばFacebookやインスタグラム、最近ではTikTokなどを中心に展開してきたという。 スーパーグープに限らず、これまでFacebookとインスタグラムに広告出稿を集中させてきた多くのブランドが、ここ数年、より従来的なチャネルを追加しながら、広告ミックスの多様化を進めている。米DIGIDAYが以前に報じた通り、この傾向の背景には、プライバシー規制の強化やソーシャル広告チャネルの混雑がある。とはいえ、スーパーグープの場合、戦略転換の主眼はチャネルの多様化そのものというより、あくまでも新しい顧客層の開拓だとルブラン氏は述べている。 スーパーグープがこれらのチャネルに投じた広告費やその内訳は開示されていない。調査会社のカンター(Kantar)によると、スーパーグープが2021年に支出した媒体費は32万9745ドル(約4億2000万円)で、2020年の6万6191ドル(約8500万円)から大幅に増えている。なお、カンターはSNS関連の支出を追跡していないため、これらの数字にはソーシャルメディア広告への支出は含まれていない。