チュート徳井 活動自粛で世論は納得できるか
お笑いコンビ・チュートリアルの徳井義実（44）が、1億円を超える巨額の税務申告漏れを東京国税局から指摘された問題で、所属の吉本興業は26日、徳井の活動自粛を発表した。
過失による申告漏れ強調していた徳井
吉本興業が報道各社に送付した書面には、同日付で当面の間、活動自粛することが報告されているとともに、徳井本人からの謝罪コメントも記載されている。徳井はお詫びの言葉を述べるとともに、「私自身深く反省し、当面の間、芸能活動を自粛させていただくことになりました。これからは、あらためて納税に対する意識、仕事のこと、自分自身のこと、しっかりと見つめ直していきたいと思っております」と、今後の姿勢について表明している。 既報の通り徳井は、個人で設立した会社「チューリップ」が東京国税局の税務調査を受け、2018年までの7年間で約1億3800万円の申告漏れを指摘されていたことが発覚。23日深夜、大阪市中央区の吉本興業本社で会見を開き、「本当にルーズだった。怠慢がすぎた」などと、過失による申告漏れであることを強調していた。
後手に回った感拭えない対応
しかしこの会見を受けて、ネット上には非難の声が噴出。「そんな言い訳が通用する次元の話じゃない」「会社設立も所得隠し、脱税が目的ではなかったのか」「最初はルーズさからの未申告だったかもしれないが、2回目以降は調子にのってしまったのでは」と、厳しい意見が多数上がった。 「発覚後、すぐに会見を開いたまでは良かったと思いますが、肝心の徳井は弁明に終始し反省の色が薄かった印象が拭えません。今回の活動自粛発表も、吉本が当初思っていたよりはるかに世論が厳しかったため、対応が後手に回った感があります。金額や期間など考えても悪質と言わざるを得ないレベルで、庶民感情からすれば対応が甘すぎると言われても仕方ないのでは」と、スポーツ紙50代男性記者も厳しい見方だ。 今年、吉本興業は6月に発生した闇営業問題などを受けて、コンプライアンスの強化・徹底を掲げている中、またしても重大な騒動が起きてしまった。今回の対応で、果たして世論を納得させることはできるのだろうか。会見を開くのは当然としても、会見後の世論の反応を見ながらタレントの処分を決めるのではなく、企業として迅速に厳しい処分を課すことが求められてくるのではないか。 （文・志和浩司）
