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3.11の「醜態」を教訓に! 新型コロナ対策でプロ野球界に求められる球団の利害を超えた対応

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REAL SPORTS

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)がスポーツ界にも大きな影響を与えている。Jリーグ、Bリーグなどに続き、NPB(日本野球機構)も26日以降のオープン戦を無観客試合とすることを発表した。スポーツライターの広尾晃氏は、“国難”とも呼べる現在の状況に際し、東日本大震災時の苦い記憶がよみがえったという。現時点では延期の対応で足並みをそろえている日本野球界。今後さらなる決断を求められた際に「あるべき姿」とはどんな姿なのか? (文=広尾晃、写真=KyodoNews)

延期の対応を迫られた各リーグ

新型コロナウイルスの感染拡大は歯止めがかからない。私たちの生活にまで影響を及ぼしつつある。プロスポーツの興行も次々と中止や延期などが決まり始めている。 Jリーグは、2月25日に翌日に開催予定だったルヴァンカップの延期を発表。さらに、この日開かれた理事会では、3月15日までに開催予定のJ1~J3の全公式戦94試合の延期を決めた。 理事会後、会見した村井満チェアマンは「サッカーを楽しみにされている皆さまには申し訳ない思いもありますが、ある種の国難といってもいい状況で、ここは協力するという趣旨をお伝えしております」と語った。 日本プロ野球も26日に東京都内で12球団代表者会議を開催し、今後のオープン戦全72試合を無観客試合にすると決定。3月20日から始まる公式戦については、状況を見て今後、判断するとした。 会議は2時間以上かかったが、各球団からはさまざまな意見が出たようだ。オープン戦の興行収益は、球団にとっては決して小さくはない。本拠地での主催試合では1試合当たり少なくとも数千万円の売り上げがある。会議では「密閉されたドーム球場はともかく、屋外の試合はいいのではないか」という意見も出たと聞く。 しかしこの日、安倍晋三首相が「多数の方が集まる全国的なスポーツや文化イベントについて、今後2週間は中止や延期、規模縮小の対応を要請する」と表明したことが決定的だった。斉藤惇NPBコミッショナーは、「断腸の思い」としながらも「感染がこれ以上拡大すると、国難に陥りかねない。今はプロ野球が感染拡大を防ぐためにできることは何かということを考えた」とコメントした。 バスケットボール男子のBリーグ、日本ラグビーフットボール協会もジャパンラグビートップリーグの延期を発表するなど、ここまでのスポーツ団体の姿勢は「横並び」だといえよう。 しかし、3月20日から始まるペナントレースは、NPB球団にとっての「メイン事業」。入場料収入や球場内での物販収入は、各球団にとって主たる収入源となる。 一番やりたくないのは「無観客試合」ではないか。球場使用料などの経費が掛かる上に、放映権以外に収入は見込めない。無観客となれば、入場料収入も、スタジアムでの物販収入も「0」である。 経営サイドからは何としてもペナントレースだけは、観客を入れて通常通り実施したいという意見が出てくるだろう。中には強硬に通常開催を主張する球団も出てくるはずだ。 どうしても、というのなら延期にしたいところだが、それもなかなか厳しい。 プロ野球は6カ月、180日で143試合を消化する過密日程だ。しかも今年は、東京オリンピックに配慮して、ペナントレースを7月21日から8月13日まで中断することが決まっている。日程のやりくりが付かず、延期ではなく打ち切りになる可能性も出てくるだろう。 この決断に際して、NPB、そして各球団は「プロ野球の見識」を求められることになるだろう。

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