「EVが気になる」人が増加中。今、EVを買える＆使えるのはどんな人？

各国政府の補助金政策も追い風となり、欧州マーケットでは2020年に74万台強のセールスを記録したピュアEV（電気自動車）。日本でも普及はまだまだこれからといった状況の中、ここへ来て新型車が続々と登場しています。 【各メーカーのEVモデルなどすべての画像を見る】 そうした情報を耳にし、ここへ来て「EVが気になる」という人も少しずつ増えているようです。とはいえガソリン車とは異なり、EVの所有には高いハードルがあるのも事実。では、今、EVを買える＆使えるのはどんな人なのでしょうか？　モータージャーナリストの岡崎五朗さんが現状と将来の展望を交えながら考察します。

EVはCO2削減に向けてキーとなる存在

レクサス UX300e

このところ盛り上がりを見せているEV。「2035年にはイギリスや米カリフォルニア州などがEV以外の販売を禁止する」といった報道を見て、「世界はもう完全にEVオンリーに向かっているんだな」と感じている人も多いだろう。 しかしこれは、完全にメディアのミスリードだ。例えば「2030年までにエンジン車の禁止、2035年にはハイブリッド車も禁止」という方針を打ち出しているイギリスだが、2018年に出た政府の政策資料には「電力のみで50マイル＝80km走行できるハイブリッド車はEVとして扱う」という文章が載っている。これが意味するのは、PHEV（プラグインハイブリッド車）は禁止対象から除外される可能性が高いということだ。またカリフォルニア州も、2035年にPHEVを禁止対象にするかどうかについては言及を避けている。 メーカー発表にしても同じだ。現段階でEVしか生産していない自動車メーカーは、メジャーどころではテスラのみ。先日、イギリスのジャガーが2025年にEV専門メーカーになると宣言したが、ジャガーの生産台数は年間わずか16万台。テスラの約3分の1にすぎない規模であり、しかもEV化に伴うコストアップを吸収しやすい高級車ブランドだから、EV専門になるのもそう無茶な話ではないだろう。さらに中規模クラスのプレミアムブランドの中には、今後EV専門化を打ち出すところが出てくることが予想される。 しかし、トヨタやフォルクスワーゲンといった大メーカーが今後10年や15年でEV専門になるのは現実的ではないというのが僕の見方だ。ある日、革命的なバッテリーが登場すれば話は別だが、そうでない限りエンジン車の需要は確実に残るからだ。今後、先進国ではEVシフトがさらに進んでいくのは間違いないが、それでも2035年時点で日本におけるEVの販売シェアは10％、多くても20％程度にとどまるだろう。 「いやいや、GM（ゼネラルモーターズ）も2035年にEV専門メーカーになるって宣言したよね？」という突っ込みをされるかもしれない。しかしあの報道も、実は日本のメディアの典型的なミスリードだ。英文の公式リリースを読めば、EV専門メーカー化は彼らの“願い”であることが分かる。もちろん、それに向かって努力はしていくのだろうが、決してコミットメントではない。実際、GMのエンジン開発部門では依然として多くのエンジニアが働いている。EV一本足打法は企業の存続にとってリスクが大きすぎるからだ。 こういった主張をすると「あいつはEV嫌いだ」とか「変化を嫌う守旧派だ」と批判されそうだが、決してそんなことはない。主要国が合意したパリ協定も、それに伴い日本政府が打ち出した“2050年のカーボンニュートラル”も、決めたからには守らなければならないというのが僕の基本的な立場だ。これからの30年間は、太陽光や風力といった再エネ発電の増加、CO2（二酸化炭素）の固定化、水素の活用、省エネ、気は進まないが安全性を高めた原子力発電の検討など、あらゆる技術を総動員してCO2を減らしていく30年間になる。 EVはそのためのキーとなる存在だ。火力発電が多い現在の日本の電源構成ではCO2削減効果に「？」がつくものの、今後、再エネ率が増えていけば優位性は高まっていくし、現時点でもハイブリッド車より環境性能が低いということもない。大量のバッテリーを搭載した車重2トンを悠に超える大きくて速いEVを“環境車”と呼ぶのには抵抗があるけれど、中級クラスであれば「環境のために乗る」という理屈は十分成り立つ。 ハイブリッド車を含め、エンジンを載せたクルマなど滅んでしまえといった排他論に与するつもりはないし、政府による禁止措置含みの急激なEVシフトは副作用が大きすぎるため賛成できないが、2050年に向かって徐々にEV比率を増やしていくのは必然だし、おそらくそうなっていくだろう。