脅威を機会に、コロナ禍で高まる3Dプリンタ活用への期待に応える日本HP
日本HPは2021年1月20日、オンラインで事業説明会を開催し、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響を受けた2020年の振り返りと取り組み、今後の展開について紹介した。 3Dプリンティングの位置付けの変化について
法人向けのマイナスを個人向けがカバー、リモートワーク需要が後押し
2020年のHPグローバルでの業績は売上が約5.9兆円と、前年比で2%マイナスだったという。これについて、日本HP 代表取締役 社長執行役員の岡隆史氏は「2020年2~4月当時、COVID-19の発生に伴う中国でのサプライチェーンの停滞などを受け、前年比10%マイナスになった時期もあった。ただその後、月を追うごとに復調し、結果的に通年で2%マイナスにまで抑えることができた」と説明する。 一方、利益とFCF(純現金収支)については、いずれも約4000億円を超えており、前年と同水準を維持。「COVID-19の影響で、グローバルで市場環境が低迷したことを考えると、堅調な実績を残すことができたのではないか」(岡氏)。 COVID-19が世界経済に大きな爪痕を残す中、堅調な実績を残すことができた要因について、岡氏は“HPが保有する幅広い事業ポートフォリオ”を挙げ、「個人向けから法人向けまで、さまざまな製品/サービスを展開してきたことが、この結果につながった」と述べる。 実際、ロックダウン(都市封鎖)などで企業活動が低迷したことで、法人向け製品の売上にマイナス影響を及ぼしたが、その半面、在宅勤務やリモートワークのニーズが急速に高まり、個人向けPCやプリンタの需要が大きく伸びたという。その結果、COVID-19による法人向けビジネスのダメージを、個人向けがカバーし、堅調な実績へとつなげられた。 2020年の日本国内における事業展開としては、まずリモートワークへの対応に注力。セキュリティを重視した製品ラインアップを強化したり、中堅・中小企業向けに業務支援パッケージを展開したり、セキュリティソリューションの強化にも取り組んだ。また、クリエータ向けPCや次世代デジタル印刷機の新製品を数多く投入するなど、グローバルと足並みをそろえた事業強化、製品ラインアップの拡充を進めてきた。 岡氏は今後のHPに戦略について、「ニューノーマルの時代においてもHPの戦略は大きく変わらない。HPは長年にわたり、10年、20年先のメガトレンドを予測して、事業を展開し、投資を進めてきた。COVID-19の流行は、そのトレンドの進行を早めただけであり、これまでの戦略に基づくビジネス展開を続けていくことに変わりはない。その代わり、今まで以上のスピードでそれらを実行することが求められるだろう」と説明する。