読売新聞が「東京ドーム」の大株主へ 過去の「ホーム球場移転構想」の真相とは
香港の投資ファンドが大株主に
「新聞離れ」に歯止めがかからず、どこの新聞社でも収益構造の転換は喫緊の課題である。目下、「東京ドーム」に仕掛けられているTOB(株式公開買い付け)も、その一環なのは間違いない。2020年11月30日から21年1月18日にかけて、「三井不動産」が東京ドームに対するTOBを実施中だ。総額1205億円を投じ、完全子会社化を図ったのちに「読売新聞グループ本社」に20%の株式を譲渡する計画である。 (「週刊新潮」2020年12月31日・2021年1月7日号掲載)
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「週刊新潮」2020年12月31日・2021年1月7日号