Fランク大学が都市部で消滅へ～激戦の大学受験事情とは
※本稿は2019年12月時点での情報になります。
2022年1月23日に最新版として「上がった大学・伸びる学部84校～Fランク脱出／情報系／観光・国際系~コスパのいい大学2022」を公開しました。
また、これに合わせて本稿タイトルに年次を入れました。
「Fランク大学は東京から消えつつある」
この記事を書こうと思ったきっかけはとある高校教員向けの勉強会で私が講演したときのことでした。
講演後、参加した高校教員と話をしていると、話題は大学受験に。
「××大学は今年から推薦の評定平均を引き上げた」
「△△大学の指定校推薦でうちから対象者がいない、と入試広報に伝えたところ、逆に感謝された」
など、大学受験の激戦化を示す内容が飛び交いました。
ある教員は、
「大学受験がかなり難しくなっている。もはや、東京からはFランク大学は消えかかっているのではないか」
付言しますと、「消える」は廃校ではありません。難化・激戦化によってFランクから脱した、という意味です。
そこで実際に入試データを調査してみたところ、驚きの結果が出たのです。
Fランク大学、本来の意味は
と、その前に、Fランク大学についてご説明しましょう。
Fランク大学というキーワードが登場したのは2000年。大手予備校の河合塾が私立大学の難易ランク表に「Ｆランク」を新設しました。
河合塾の偏差値（入試難易度）は、合格者と不合格者の割合が50％ずつになる偏差値帯を算出して設定していました。ところがこの偏差値帯を算出できない（不合格者がどの偏差値帯にもゼロまたは少数）大学・学部が急増。そこで「Fランク」を新設したのです。
つまり、Fランク大学とは、本来は単なる受験用語の一つに過ぎませんでした。ところが、この「Fランク大学」が「誰でも簡単に入学できてしまう大学（全入状態）」との意味に転じます。
河合塾は「Fランク」を使わず「BF」（ボーダーフリー）との用語に替えましたが、ネットや社会では定着しました。
現在では「誰でも簡単に入学できてしまう大学」という意味だけでなく、「偏差値の低い大学」という意味でもネット上では使われるようになっています。
都市部で定員２倍以下が減少
では、2010年と2019年の一般入試における倍率で2倍以下の大学が都市部（東京、埼玉、千葉、神奈川、大阪、京都、兵庫）でどれだけあったか、まとめたのがこちらの表です。
7都府県の合計だと2010年に倍率2倍以下の大学は133校。それが2019年には85校と大きく減少しています。
さらに2019年の85校について見ていくと、単科大学、または複数学部のある大学でも音楽や医療など専門性の高い大学は46校でした（2010年は59校）。
単科大学はどうしても総合大学に比べてマンパワーが弱い分だけ広報宣伝力が劣ります。それから専門性の高い大学だと、どうしても志願者が限られます。
例えば音楽だと、「小学校から始めたら『遅すぎる』って言われるくらい」（二宮敦人『最後の秘境 東京藝大』より）という世界。そう簡単に受験生が増えるわけではありません。とは言え、大学としての評価はまた別になるわけで。
こうした専門性の高い大学や単科大学を除くと、7都府県でわずか39校しかありません。これはいわゆるFランク大学が激減していることを示しています。
定員割れ状態も大きく改善
「一般入試の志願倍率だけでは定員割れかどうか判断できないじゃないか」
そうご指摘される方もいるでしょうから、日本私立学校振興・共済事業団「私立大学・短期大学等入学志願動向」のデータを見ていきましょう。
2019年度（平成31年）では私立大学587校中、194校。つまり、33.0％が定員割れ状態にあります。
この定員割れ状態は2014年が45.8％とピークでした。そこから12.8ポイントも低下しています。
同データによると、前年度に定員割れ状態だった210校のうち、「前年は定員割れ、今年は定員充足」が67校、「定員割れだが区分は上昇」が58校。逆に「定員割れで区分が更に下降」は25校にとどまっています。
単なる定員割れ状態ではなく、極端にひどい定員割れ状態も大きく改善しています。2020年から施行される高等教育無償化法では認定校の基準として「定員充足率80％未満が3年以上」というものである。
この定員充足率80％未満という数値に注目して調査しました。
すると、ピークは2014年で122校・21.1％。それが、2015年以降は114校・19.7％、117校・20.3％、90校・15.5％と減少。2019年は51校・8.6％となっています。
日本私立学校振興・共済事業団のデータからもFランク大学は減少傾向にあることが明らかです。
急上昇の東京富士は金メダリストのアイスクリーム店も
では、2010年と2019年の志願者データに戻り、どの大学が上昇したか、見ていきましょう。
まずは東京都から。
大きく上昇しているのは、東京富士大学、多摩大学、東洋学園大学、帝京科学大学、デジタルハリウッド大学、東京未来大学、日本文化大学など。
東京富士大学は早稲田大学のJR最寄り駅である高田馬場駅から徒歩3分という好立地ながら経営学部のみの単科大学ということもあり、2017年までは定員割れでした。が、2018年から上昇に転じたのは立地の良さだけではありません。
「事業を授業に」がキャッチフレーズ。それも単に実務家を講義に呼ぶだけではありません。アイスクリームプロジェクトを立ち上げ、ロンドンオリンピック・金メダリストの松本薫さんが商品開発に参加。2019年2月に大学構内に店舗をオープンし、人気店となっています。このアイスクリームプロジェクト、学生も参加しており、「事業を授業に」が看板倒れになっていません。
多摩大学は1988年の開学からビジネスに特化した大学でした。現在は寺島実郎・日本総合研究所会長が学長です。立地の悪さから受験生集めでは苦戦続きでしたが、教育内容の良さが見直されて人気上昇につながっています。
東洋学園大学は千葉・流山キャンパスという立地の悪さがありましたが、2014年に現代経営学部とグローバル・コミュニケーション学部が東京・本郷キャンパスに移行。2016年には人間科学部も本郷キャンパスに移行したことで人気化しています。
埼玉、千葉、神奈川の上昇大学
埼玉では駿河台大学、東京国際大学などが上昇。
駿河台大学は大手予備校の駿台予備学校を運営する学校法人駿河台学園が母体となりました（現在の運営は学校法人駿河台大学）。開設当初は法学部の単科大学でしたが、現在は経済経営学部、メディア情報学部、心理学部と拡大。さらに2020年4月にはスポーツ科学部が開設予定です。
東京国際大学は「名前が東京なのに立地は埼玉」と揶揄されがちですが、埼玉では一定の評価があります。国際関係学部国際メディア学科では本格的なスタジオもあるなどメディア業界志望者に対応しています。
千葉では江戸川大学、千葉経済大学、中央学院大学、淑徳大学、千葉商科大学、麗澤大学などが上昇。
江戸川大学は社会学部とメディアコミュニケーション学部の2学部構成。社会学部経営社会学科にはスポーツ評論家の小林至が教授として在籍しています。
淑徳大学は元は福祉系学部の単科大学でした。それが看護栄養学部（2007年）、コミュニティ政策学部（2010年）、経営学部（2012年）、教育学部（2013年）、人文学部（2014年）と拡大し総合大学に変貌しています。
神奈川では横浜商科大学、桐蔭横浜大学、鶴見大学などが上昇。
横浜商科大学は地元の強みを活かして、湘南信用金庫、生麦商店街、大口商店街、横浜フリエスポーツクラブなどと連携。
鶴見大学は歯学部と文学部という意外な組み合わせで構成しています。文学部は日本文学科、英語英米文学科、文化財学科、ドキュメンテーション学科の4学科で2019年はドキュメンテーション学科以外の3学科が上昇。ドキュメンテーション学科も前年比では落ちたとはいえ、一般入試の倍率は3.4倍もあります。
関西圏の倍率上昇大学は？
京都では福知山公立大学（前・京都成美大学）、大谷大学、京都先端科学大学などが上昇。
2010年時点で京都成美大学は志願者数を非公表とするほど長期低落傾向にありました。しかし、2016年に公立化で福知山公立大学となると、公立化初年度の倍率は17.1倍と一気に上昇。その後は落ち着きましたが2019年はそれでも3.2倍もあります。
大谷大学は仏教系（真宗）大学の名門で学内には重要文化財10点が所蔵されています。文学部文学科（日本文学、現代文芸の2コース）、国際文学科、社会学部現代社会学科などが人気化しています。
京都先端科学大学は前身が京都学園大学。2018年に日本電産創業者の永守重信が理事長に就任。2019年に校名変更となりました。
立地の悪かった京都亀岡キャンパスから、2015年には経済経営学部などが京都太秦キャンパスに移転。2020年には工学部が設置予定など、永守流の大学改革が評価されて人気が上昇しています。
大阪では追手門学院大学、大阪学院大学、大阪国際大学、相愛大学などが人気化しています。
追手門学院大学は関西の中堅私大グループ「摂神追桃」（せっしんおうとう／摂南、神戸学院、追手門学院、桃山学院）の一角。茨木安威キャンパスは立地が悪いもののキャンパスを大きく改修。地域創造学部、国際教養学部はJR京都線総持寺駅から徒歩10分圏内にある茨木総持寺キャンパスで学びます。
相愛大学は大阪南港に立地し、元は音楽学部の単科大学でした。大学全体での倍率は大きく上がっていませんが人文学部は前年の1.6倍から5.1倍と急上昇しています。
兵庫県では大手前大学、神戸国際大学などが上昇。
大手前大学は現代社会学部、総合文化学部という文系2学部がそれぞれ倍率が2倍超となったほか、2019年新設の国際看護学部も高倍率となりました。
中堅私大もそれぞれ高倍率
では、2010年時点でも中堅私大として順調に志願者を集めていた大学はどうでしょうか。
東京・首都圏・関西圏でそれぞれ見ていきましょう。
東京都内だと、アメフト騒動で対応が後手後手となった日本大学が減少。それ以外に東京農業大学、二松学舎大学などが減少、武蔵野大学などが横ばいです。
その逆に立正大学、専修大学、大正大学、明星大学などでは倍率が大きく上昇しています。
「立正大学はキャンパス整備で地球環境科学部、社会福祉学部は埼玉・熊谷キャンパス。法学部、経営学部など6学部は品川キャンパスで立地がいいのも人気化の一因」（都立高校進路指導担当教員）
首都圏3県だと、獨協大学、文教大学、千葉工業大学、神田外語大学、神奈川大学などがそれぞれ上昇傾向にあります。
「千葉工業大学はスカイツリーにもサテライトを設けて大学をアピールしている。2019年一般入試では志願者数が90876人で全国10位。そう簡単に入れる大学ではなくなった」（千葉県公立高校進路指導教員）
関西圏では、大阪経済大学、大阪商業大学、摂南大学、阪南大学、桃山学院大学、神戸学院大学などが大きく上昇。京都産業大学、近畿大学なども上昇傾向にあります。
「大阪経済大学は『ZEMI1グランプリ』など学生を学外の視点に触れるようにする施策がうまい。10年前は採用担当者の間でもそれなりの評価しかなかったし、ビジネス誌の大学特集でも名前が出ていなかった。が、2010年代半ばから評価が上昇し、学生を採用したいターゲット校とする企業が増えている。ビジネス誌の大学特集でも名前がよく出るようになった」（関西・メーカー採用担当）
私大の激戦化は定員厳格化、23区内の定員抑制と共通テストが理由
都市部の私大が激戦化している背景には定員厳格化、共通テスト、23区内定員抑制（東京都内のみ）の3点があります。
まず、1点目の定員厳格化ですが、2016年から定員管理の厳格化が進められています。2015年までは入学者は定員の1.2倍～1.3倍まで認められていました。
これが、2018年入試以降は1.1倍に引き下げられています。もし、1.1倍を超過した場合、私学助成金の不交付対象となるため、私立大学は定員をこれまで以上にこだわるしかありません。その分、合格者数を減らし、難関大がさらに難化。受験生の安全志向もあって、成績上位層が準難関・中堅私大にも志望校を拡大。この玉突き現象で中堅私大や中堅以下の私大も倍率が上がったのです。
定員管理の厳格化は教育の質を担保する施策であり、その点では確かに有効です。
「ただ、私立大学の場合、国公立大学よりも併願者が多い。合格を出しても実際に入学するかどうかは不透明で歩留まりが悪いと、定員割れ、ということにもなりかねない。教育の質を高める、という施策の目的はわかるが、もう少し、私立大の事情にも配慮して欲しかった。こうなったら、指定校推薦などで早めに合格者を出していくしかない」（首都圏私大職員A）
「一般入試においては、受験生の併願大学が増加した結果、辞退者が続出し、最終入学者の予測が極めて立てにくい現状です。例として、某中堅私立大学が3月の下旬にも関わらず、繰上げ合格を大量に出したことで、本学も含め、中下位大学において想定を超える辞退者が続出し混乱状態に陥りました」（首都圏私大職員B）
教育ジャーナリスト（元・河合塾教育情報部チーフ）の神戸悟さんは指定校推薦の難しさも指摘します。
「定員厳格化は、後半の一般入試で募集定員を下回る合格者しか出せない大学が続出しています。これは違法ではないですが、本来なら募集定員と同じ人数の合格者を出すのが不文律としてありました。が、ここ数年は都市部の私大ではそんな余裕がありません。
指定校推薦も大学によっては「どうせ全員が出願しないだろうから」という見込みで推薦者数を相当乱発していました。それが想像以上に出願が相次いだため、どの大学もその年は頭を抱えて調整することになっています」
さらに東京23区内では2019年から10年間、大学・学部の新設を認めない抑制策が取られています。若者の東京一極是正を改善する措置ですが、これも東京都内だけでなく首都圏の私大が激戦化する一因となっています。
傾向の読めない共通テストを受験生が敬遠
3点目の共通テストも大きく影響しています。
2021年度から実施される共通テストはこれまでのセンター試験とは大きく傾向が異なります。
※詳しくは2019年12月17日公開「結局どうなる共通テスト～記述式廃止でもセンター試験から変わる８つのポイント」をどうぞ
「共通テストは傾向が読めませんが現在のセンター試験よりも難しくなる可能性が高いです。そのため、浪人したらより大変になる、と2020年度入試はこれまで以上に現役志向が高まり、都市部の私大入試は激戦が続きます。共通テストが実施される2021年以降もこの傾向は大きくは変わらない見込みです」（教育ジャーナリスト・神戸悟さん）
Fランク大学の減少で悪影響も
私大入試の激戦化によりFランク大学が減少している傾向を関係者はどう見ているのでしょうか。
「望ましい観点としては、大学教育・研究活動が本来の適正人数で実施できるという点です。学生にとっては満足度が高くなり、教職員の負担も軽減できると考えられます」
と話すのは首都圏私大職員Aさん。その逆のデメリットとして中退率上昇の可能性も指摘しました。
「一方で、望ましくない観点としては、多くの大学を併願することにより、受験生の負担が増加することと、受験生にとって不本意入学や入学後のミスマッチが生じることで中退率が上昇する可能性があるという点です」
生徒への進路指導で頭を抱えるのは高校の進路指導教員です。
「うちの高校だと、成績は中位層で、専門学校進学か、大学進学かで悩む生徒が多い。こうも私大入試が難しくなると、やっぱり、大学進学はやめようか、となってしまう」
「生徒よりも親が大変。親世代からすれば『あの大学、昔は誰でも入学できたのに』と考えている、はっきり言えば軽く見ているところも相当、難しくなっている。親世代の感覚がわが子に伝わると、生徒の心が折れてしまう、ということにもなりかねない。保護者向けガイダンスを複数回実施するなどして変えていくしかない」
などの意見がありました。
さらに、成績中・下位層の高校生の受け皿としてFランク大学が機能していた、との指摘もありました。
「大学には悪いが、どうしようもない生徒でも、大学の学部教育4年間で変わる、ということがあった。Fランク大学はそうした生徒の受け皿となっていた。専門学校だと教育期間が短く、実践的な授業が多い分、ドロップアウトしてしまう。教育期間が4年と長い大学がちょうどよかった。それが私大入試の激戦化でFランク大学が消えていくと、成績が中・下位層の高校生はどこに行けばいいのか、という問題が出てくる」
これは高校教員の杞憂というわけではありません。
文教大学経営学部の新井立夫教授は同大でキャリア講義などを担当。経営学部は2014年に情報学部経営情報学科を前身として改組しましたが新井教授はこの改組などにも取り組みました。付言しますと、情報学部経営情報学科だった2010年の倍率は2.1倍でしたが、経営学部の倍率は2019年は5.2倍に上昇しています。
新井教授は他大学も含めて、推薦入試が今後、難化する可能性を指摘します。
「定員の厳格化の影響のために、推薦入試は指定校推薦も含めて難しくなるでしょう。具体的には、評定平均値の条件を付けていなかった大学でも付けるようにしていきます。あるいは、この評定平均値を例えば4.0以上とするなど大きく引き上げる可能性もあります。そうすれば志望者数をある程度、抑制することができますし」
受験生は「早めの受験を」
こうした私大入試の激戦化を受けて、受験生やその親はどうすればいいでしょうか。
東京都の文京学院大学は前身が文京女子大学。その後、共学化しました。女子大の共学化は大半が受験生の減少を招いていますが、同校は武蔵野大学（←武蔵野女子大学）、京都橘大学（←京都橘女子大学）などと並び、数少ない成功例の一校。
同大の入試広報センター・小泉拓也さんは受験生に次の2点をアドバイスします。
1点目はとにかく早い時期（2月初旬～中旬）での受験と、受験大学と志望学部での学びの内容をしっかりリサーチした上での受験をお勧め致します。早い時期での日程は各大学共に、遅い時期での日程に比べて、多くの受験生に合格者を出し、倍率も低くなる傾向があります。
２点目として、志望度の高い複数の大学には、同時に複数日程を出願できるセット出願等の制度を有効活用するのも手です。志望する大学や学部への合格のチャンスが広がるのはもちろん、検定料が減免されてお得なほか、出願手続きも軽減できて受験スケジュールも立てやすくなります。本学でも第二志望制度やセレクト出願、オール併願制度などを設けて、志望する受験生によりチャンスが広がるようにしています。
教育ジャーナリスト・神戸悟さんも早期の受験を勧めます。
一般入試はできれば早い時期の方がいいですね。これまでであれば、３月入試を実施する大学はちゃんと合格者を出していました。が、定員厳格化の影響でそんな余裕はどの大学にもありません。３月入試のセンター方式なんか、もう最悪で募集定員が10人でも合格は出せて数人という例が急増しています。早い時期の一般入試は問題が易しいということはないですが、募集定員に近い人数の合格者を出せる、という点では３月入試よりもはるかにましです。
神戸さんは隔年現象についても指摘しました。
隔年現象で前年、高倍率だった大学・学部は翌年、下がります。その逆にそこそこの倍率だった大学・学部が急上昇することも。この隔年現象から高倍率のところを狙うのは戦略として有効です。
2020年度の一般入試は間もなく始まります。
