世界主要国の年齢階層別ソーシャルメディア利用率をさぐる(2019年時点最新版)
ソーシャルメディアは情報のやり取りのツールとして非常に便利で有益なツールだが、高齢者の間では避けられているとの指摘もある。世界主要国における年齢階層別の利用実情を、アメリカ合衆国の民間調査会社Pew Research Centerが2018年春に実施した携帯電話関連の世界規模での調査結果報告書「Smartphone Ownership Is Growing Rapidly Around the World, but Not Always Equally」(※)から確認する。
次に示すのは各国のソーシャルメディア利用率を年齢階層別に確認したもの。設問では「普段からソーシャルメディアを使っていますか」と尋ね、具体例としてFacebookとTwitter、そして国毎に多用されているソーシャルメディアが追加で挙げられている。例えば日本ならばmixi、インドならWhatsAppが加えられている。なお国の序列は先進国・新興国それぞれで、国全体のソーシャルメディア利用率の高い順となっている。
先進国では、イスラエルや韓国のようなソーシャルメディアだけでなくスマートフォンの所有率も高い国では18～34歳と35～49歳の差がほとんど見られないが、それ以外の国ではおおよそ両階層間ではそれなりの差異が見られる。そして序列が下の国の方が差異が大きくなるような傾向がある。また18～34歳ではすべての国で8割を超えており、高い値が維持されている。
他方、50歳以上の利用率では韓国の63％が最大値で、複数の国が50％を超しているものの、49歳までの高い値とは大きな差異が生じている。日本はギリシャの18％に次ぐ19％に留まっており、これが国単位でのソーシャルメディアの利用率が、先進国中ではもっとも低い値になってしまった主要因であることが確認できる。
新興国では先進国のように18～34歳が8割超えの値は一部の国でしか計上されておらず、インドのように3割台に留まっている国もある。一様に18～34歳と35～49歳との差異が大きく、デジタル系の商品にありがちな傾向「普及は若年層から中年層、そして高齢層」のパターンでいえば、若年層から中年層に広がりを示し始めている状態であることが推測できる。
ちなみに18～34歳と50歳以上との差異を算出したのが次のグラフ。
先進国はおおよそ全体の利用率が低くなるに連れて差異が大きくなる。一方で新興国は逆に全体の利用率が高い方が差異も大きい。これは利用率が伸びる時は最初に18～34歳が伸びるため。インドではまだ成長の始まりな状態であることから、18～34歳もまだ低い値に留まっているので、50歳以上との差異があまり生じていない次第ではある。
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※「Smartphone Ownership Is Growing Rapidly Around the World, but Not Always Equally」
2018年春に対象国に居住する18歳以上の人に対し、電話による通話あるいは対面回答方式によって行われたもので、調査対象数は各国1000～1500人程度。それぞれの国の国勢調査の結果に基づいたウェイトバックが実施されている。対象国は先進国として韓国、イスラエル、オランダ、スウェーデン、オーストラリア、アメリカ合衆国、スペイン、ドイツ、イギリス、フランス、イタリア、アルゼンチン、日本、カナダ、ハンガリー、ポーランド、ロシア、ギリシャ。新興国として南アフリカ、ブラジル、フィリピン、メキシコ、チュニジア、インドネシア、ケニア、ナイジェリア、インド。
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(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。
